有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(平成31年1月31日-令和1年7月22日)

(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① 主としてOne国内中小型バリュー株式マザーファンド2(以下「マザーファンド」ということがあります。)受益証券(以下「マザーファンド受益証券」ということがあります。)への投資を通じて、わが国の株式に実質的に投資を行い、同時に有価証券指数等先物取引※(TOPIX先物取引等)を活用することにより、株式市場の価格変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行います。
※ 「有価証券指数等先物取引」を以下「株価指数先物取引」ということがあります。
<ファンドの特色>■ わが国の株式と株価指数先物取引を組み合わせた運用により絶対収益の獲得を目指します。
⇒絶対収益(Absolute Return =AR)の獲得とは、市場全体の変動とは無関係に投資元本に対する収益をあげることをいいます。ただし、必ず収益を得ることが出来るということを意味するものではありません。
●わが国の中小型バリュー株式を主要投資対象とします。
・バリュエーション(株価指標)が割安な銘柄の中から、調査・分析をもとに投資銘柄を選定し、相対的に株式時価総額が中小規模の企業の株式※を中心とするポートフォリオを構築します。
※ TOPIX100採用銘柄を除くわが国の株式をいいます。
●株価指数先物取引を活用し、株式の実質組入比率を機動的にコントロールします。
・わが国の株式を買建てると同時に、株価指数先物(TOPIX先物等)の売建てを積極的に活用し、株式実質組入比率(現物株式と株価指数先物の合計の組入比率)を、原則として0%から20%の範囲内でコントロールします。
<基本投資戦略のイメージ図>
※ 上図は、当ファンドの基本投資戦略を分かり易く掲示するために、現物株式の組入比率を100%にした事例のものであり、実際の運用における組入比率とは異なります。

<株式実質組入比率のコントロールのイメージ図>
※ 上図は株式市場が上昇・下落を繰り返す揉み合い局面での株式実質組入比率のコントロールのイメージを示したものであり、実際の運用を示唆、保証するものではありません。

当ファンドは絶対収益の獲得を目指しますが、投資状況や運用状況等によっては投資元本を割り込むことがあります。

② 1,000億円を上限に信託金を追加することができます。なお、信託金の上限額については、受託会社と合意のうえ変更することができます。
③ 一般社団法人投資信託協会が定める分類方法において、以下のように分類・区分されます。
<商品分類>・商品分類表

単位型・追加型	投資対象地域	投資対象資産 (収益の源泉となる資産)	補足分類
単位型 追加型	国 内 海 外 内 外	株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合	インデックス型 特 殊 型 (絶対収益追求型)

(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・商品分類定義

追加型	一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいう。
国内	目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。
株式	目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいう。
特殊型	目論見書または投資信託約款において、投資者に対して注意を喚起することが必要と思われる特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるものをいう。

<属性区分>・属性区分表

投資対象資産 (実際の組入資産)	決算頻度	投資対象地域	投資形態	特殊型
株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産 (投資信託証券 (株式・中小型株)) 資産複合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型	年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 ( )	グローバル ( ) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング	ファミリー ファンド ファンド・オブ・ ファンズ	ブル・ベア型 条件付運用型 絶対収益追求型 その他 ( )

(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
・属性区分定義

その他資産 (投資信託証券 (株式・中小型株))	目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて、主として株式(中小型株)へ実質的に投資する旨の記載があるものをいう。
年 1 回	目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。
日 本	目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。
ファミリー ファンド	目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいう。
絶対収益追求型	目論見書または投資信託約款において、特定の市場に左右されにくい収益の追求をめざす旨の記載があるものをいう。

(注1)商品分類および属性区分は、委託会社が目論見書または約款の記載内容等に基づいて分類しています。
(注2)当ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
(注3)当ファンドはマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式(中小型株)を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産の分類・区分は異なります。