- 有報資料
- 53項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(2022/05/26-2023/05/25)
(1)【投資方針】
① 主にマザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の金融商品取引所等に上場している株式のうち、楽天をはじめとする様々な情報ソースのビッグデータを活用した分析を基に、独自の定性判断により厳選された今後成長が見込まれる株式に投資を行うとともに、絶対収益の確保を目的として、株価指数先物取引を積極的に活用します。
※信用取引を活用し、株式の売建てを行う場合があります。
② マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として高位を維持します。
③ 株式以外の資産(マザーファンド受益証券を通じて投資する場合は、当該マザーファンドの投資信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の投資信託財産に属するとみなした部分を含みます。)への実質投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
④ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。
① 主にマザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の金融商品取引所等に上場している株式のうち、楽天をはじめとする様々な情報ソースのビッグデータを活用した分析を基に、独自の定性判断により厳選された今後成長が見込まれる株式に投資を行うとともに、絶対収益の確保を目的として、株価指数先物取引を積極的に活用します。
※信用取引を活用し、株式の売建てを行う場合があります。
② マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として高位を維持します。
③ 株式以外の資産(マザーファンド受益証券を通じて投資する場合は、当該マザーファンドの投資信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の投資信託財産に属するとみなした部分を含みます。)への実質投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
④ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。