有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(2022/11/16-2023/11/15)
(1)【投資方針】
① マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行います。なお、米国以外の企業にも投資する場合があります。
② マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の金融商品取引所に上場する企業の普通株式および優先株式、新株予約権付社債、米国預託証券(ADR)といった株式関連の証券へ投資をします。
③ マザーファンド受益証券における銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ*1」を重視した運用を行います。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライス*2のアナリストによる独自の企業調査情報を活用します。
*1 ボトム・アップ・アプローチとは、アナリストの個別企業に対する調査や分析等に基づきその企業の投資価値を判断し、個別銘柄を選択する運用手法です。
*2 委託者およびその関連会社をいいます。
④ 実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
⑤ 市場動向、資金動向、信託財産の規模等により、上記のような運用ができない場合があります。
① マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行います。なお、米国以外の企業にも投資する場合があります。
② マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の金融商品取引所に上場する企業の普通株式および優先株式、新株予約権付社債、米国預託証券(ADR)といった株式関連の証券へ投資をします。
③ マザーファンド受益証券における銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ*1」を重視した運用を行います。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライス*2のアナリストによる独自の企業調査情報を活用します。
*1 ボトム・アップ・アプローチとは、アナリストの個別企業に対する調査や分析等に基づきその企業の投資価値を判断し、個別銘柄を選択する運用手法です。
*2 委託者およびその関連会社をいいます。
④ 実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
⑤ 市場動向、資金動向、信託財産の規模等により、上記のような運用ができない場合があります。