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有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第5期(令和4年2月15日-令和4年8月15日)
(1)【投資方針】
「次世代REITオープン<資産成長型>(為替ヘッジあり)」
「次世代REITオープン<毎月決算型>(為替ヘッジあり)予想分配金提示型」
次世代REITマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
次世代REITマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の次世代の不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。以下「REIT」といいます。)に投資を行います。当ファンドにおいて次世代のREITとは、人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREITを指します。なお、マザーファンド受益証券への投資を通じて、次世代の不動産関連株式に投資を行う場合があります。
マザーファンド受益証券の組入比率は高位を維持することを基本とします。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減をはかります。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
「次世代REITオープン<資産成長型>(為替ヘッジなし)」
「次世代REITオープン<毎月決算型>(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」
次世代REITマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
次世代REITマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の次世代の不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。以下「REIT」といいます。)に投資を行います。当ファンドにおいて次世代のREITとは、人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREITを指します。なお、マザーファンド受益証券への投資を通じて、次世代の不動産関連株式に投資を行う場合があります。
マザーファンド受益証券の組入比率は高位を維持することを基本とします。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
「次世代REITオープン<資産成長型>(為替ヘッジあり)」
「次世代REITオープン<毎月決算型>(為替ヘッジあり)予想分配金提示型」
次世代REITマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
次世代REITマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の次世代の不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。以下「REIT」といいます。)に投資を行います。当ファンドにおいて次世代のREITとは、人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREITを指します。なお、マザーファンド受益証券への投資を通じて、次世代の不動産関連株式に投資を行う場合があります。
マザーファンド受益証券の組入比率は高位を維持することを基本とします。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減をはかります。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
「次世代REITオープン<資産成長型>(為替ヘッジなし)」
「次世代REITオープン<毎月決算型>(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」
次世代REITマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
次世代REITマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の次世代の不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。以下「REIT」といいます。)に投資を行います。当ファンドにおいて次世代のREITとは、人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREITを指します。なお、マザーファンド受益証券への投資を通じて、次世代の不動産関連株式に投資を行う場合があります。
マザーファンド受益証券の組入比率は高位を維持することを基本とします。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。