有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(令和2年12月8日-令和3年6月7日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
①ファンドの目的
この投資信託は、信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
②ファンドの基本的性格
一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づくファンドの商品分類および属性区分は以下の通りです。
ファンドが該当する商品分類および属性区分を網掛け表示しています。
<商品分類表>
<属性区分表>
<商品分類の定義>追加型投信
一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
内外
目論見書または信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
資産複合
目論見書または信託約款において、株式・債券・不動産投信(リート)・その他資産のうち、複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
<属性区分の定義>債券・社債
目論見書または信託約款において、企業等が発行する社債に主として投資する旨の記載があるものをいいます。
年2回
目論見書または信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
グローバル(日本を含む)
目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益が世界(日本を含む)の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
為替ヘッジなし
目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。
※属性区分における「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(www.toushin.or.jp)をご参照ください。
③ファンドの特色


④信託金の限度額は1,000億円です。ただし、受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。

①ファンドの目的
この投資信託は、信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
②ファンドの基本的性格
一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づくファンドの商品分類および属性区分は以下の通りです。
ファンドが該当する商品分類および属性区分を網掛け表示しています。
<商品分類表>
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) |
| 単位型投信 追加型投信 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 資産複合 |
<属性区分表>
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 為替ヘッジ |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信 その他資産 資産複合 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 | グローバル (日本を含む) 日本 北米 欧州 アジア アセアニア 中南米 アフリカ 中近東(中東) エマージング | あり (部分ヘッジ) なし |
<商品分類の定義>追加型投信
一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
内外
目論見書または信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
資産複合
目論見書または信託約款において、株式・債券・不動産投信(リート)・その他資産のうち、複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
<属性区分の定義>債券・社債
目論見書または信託約款において、企業等が発行する社債に主として投資する旨の記載があるものをいいます。
年2回
目論見書または信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
グローバル(日本を含む)
目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益が世界(日本を含む)の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
為替ヘッジなし
目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。
※属性区分における「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(www.toushin.or.jp)をご参照ください。
③ファンドの特色


④信託金の限度額は1,000億円です。ただし、受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
