有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(令和3年9月22日-令和4年9月20日)

(1)【投資方針】
<グローバルAZファンド Aコース>① マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指します。
② ファンドにおけるマザーファンド受益証券の基本組入比率は、楽天グローバル株式マザーファンド受益証券10%、楽天・世界債券コア(為替ヘッジ付)マザーファンド受益証券90%とします。なお、楽天グローバル株式マザーファンド受益証券における実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。楽天・世界債券コア(為替ヘッジ付)マザーファンド受益証券については、その主要投資対象とする投資信託証券を通じて、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行います。
③ マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として高位を維持することを基本とします。
④ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。
<グローバルAZファンド Bコース>① マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指します。
② ファンドにおけるマザーファンド受益証券の基本組入比率は、楽天グローバル株式マザーファンド受益証券30%、楽天・世界債券コア(為替ヘッジ付)マザーファンド受益証券70%とします。なお、楽天グローバル株式マザーファンド受益証券における実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。楽天・世界債券コア(為替ヘッジ付)マザーファンド受益証券については、その主要投資対象とする投資信託証券を通じて、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行います。
③ マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として高位を維持することを基本とします。
④ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。
<グローバルAZファンド Cコース>① マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指します。
② ファンドにおけるマザーファンド受益証券の基本組入比率は、楽天グローバル株式マザーファンド受益証券50%、楽天・世界債券コア(為替ヘッジ付)マザーファンド受益証券50%とします。なお、楽天グローバル株式マザーファンド受益証券における実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。楽天・世界債券コア(為替ヘッジ付)マザーファンド受益証券については、その主要投資対象とする投資信託証券を通じて、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行います。
③ マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として高位を維持することを基本とします。
④ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。
<グローバルAZファンド Dコース>① マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指します。
② ファンドにおけるマザーファンド受益証券の基本組入比率は、楽天グローバル株式マザーファンド受益証券70%、楽天・世界債券コア(為替ヘッジ付)マザーファンド受益証券30%とします。なお、楽天グローバル株式マザーファンド受益証券における実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。楽天・世界債券コア(為替ヘッジ付)マザーファンド受益証券については、その主要投資対象とする投資信託証券を通じて、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行います。
③ マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として高位を維持することを基本とします。
④ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。
<グローバルAZファンド Eコース>① マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本を含む先進国の株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指します。
② マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として高位を維持することを基本とします。
③ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
④ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。