有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(令和4年2月11日-令和4年8月10日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
主として投資信託証券への投資を通じて日本を含む世界の株式に投資し、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行います。
■商品分類表
(注)本ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・ 追加型・・・一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
・ 内外・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内および海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ 株式・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
■属性区分表
(注)本ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
・ その他資産(投資信託証券(株式))・・・目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて実質的に株式を投資収益の主たる源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ 年2回・・・目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
・ 年12回(毎月)・・・目論見書または投資信託約款において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるものをいいます。
・ グローバル(日本を含む)・・・目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が世界の資産(日本を含む)を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ ファンド・オブ・ファンズ・・・目論見書または投資信託約款において、投資信託証券などを投資対象として投資するものをいいます。
・ 為替ヘッジなし・・・目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものをいいます。
上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
委託会社は、受託銀行(後記「(3)ファンドの仕組み 2.ファンドの関係法人 ①委託会社および本ファンドの関係法人の名称および関係業務 b.受託会社」に定義します。以下同じ。)と合意のうえ、各ファンド金2,000億円を限度として信託金を追加することができます。なお、委託会社は、受託銀行と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
<ファンドのポイント>1.日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として環境問題の解決に関連する主要なテーマに沿うと考えられる企業の株式に投資します。
2.外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
3.年2回決算コース、毎月決算コース(分配条件提示型)の選択が可能です。
※環境問題の解決に関連する主要なテーマには、クリーン・エネルギー、資源効率、持続可能な消費と生産、廃棄物処理とリサイクル、水資源の持続可能性が含まれますが、これらに限定するものではありません。また、将来変更される可能性があります。
※特定の業種(テクノロジーや消費財を含みますが、これらに限定するものではありません。)に集中して投資を行います。
※分配方針についての詳細は、後記「第1 ファンドの状況 2.投資方針 (4)分配方針」をご覧ください。
※販売会社によっては、いずれかのコースのみのお取扱いとなる場合があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
委託会社が属するゴールドマン・サックスの資産運用部門を「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」といいます。
<環境問題のソリューション・プロバイダーへ投資>
上記は本書提出日現在の投資テーマであり、これらに限定されるものではありません。また、将来変更される可能性があります。
<投資プロセス>
<銘柄選択のポイント>
主として投資信託証券への投資を通じて日本を含む世界の株式に投資し、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行います。
■商品分類表
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 単位型 追加型 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 | MMF MRF ETF | インデックス型 特殊型 ( ) |
(注)本ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・ 追加型・・・一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
・ 内外・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内および海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ 株式・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
■属性区分表
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ | 対象インデックス | 特殊型 |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産 (投資信託証券(株式)) 資産複合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 ⦅年2回決算コース⦆ 年2回 年4回 年6回(隔月) ⦅毎月決算コース(分配条件提示型)⦆ 年12回(毎月) 日々 その他 ( ) | グローバル (日本を含む) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング | ファミリーファンド ファンド・オブ・ファンズ | あり ( ) なし | 日経225 TOPIX その他( ) | ブル・ベア型 条件付運用型 ロング・ショート型∕絶対収益追求型 その他 ( ) |
(注)本ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
・ その他資産(投資信託証券(株式))・・・目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて実質的に株式を投資収益の主たる源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ 年2回・・・目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
・ 年12回(毎月)・・・目論見書または投資信託約款において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるものをいいます。
・ グローバル(日本を含む)・・・目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が世界の資産(日本を含む)を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ ファンド・オブ・ファンズ・・・目論見書または投資信託約款において、投資信託証券などを投資対象として投資するものをいいます。
・ 為替ヘッジなし・・・目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものをいいます。
上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
委託会社は、受託銀行(後記「(3)ファンドの仕組み 2.ファンドの関係法人 ①委託会社および本ファンドの関係法人の名称および関係業務 b.受託会社」に定義します。以下同じ。)と合意のうえ、各ファンド金2,000億円を限度として信託金を追加することができます。なお、委託会社は、受託銀行と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
<ファンドのポイント>1.日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として環境問題の解決に関連する主要なテーマに沿うと考えられる企業の株式に投資します。
2.外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
3.年2回決算コース、毎月決算コース(分配条件提示型)の選択が可能です。
※環境問題の解決に関連する主要なテーマには、クリーン・エネルギー、資源効率、持続可能な消費と生産、廃棄物処理とリサイクル、水資源の持続可能性が含まれますが、これらに限定するものではありません。また、将来変更される可能性があります。
※特定の業種(テクノロジーや消費財を含みますが、これらに限定するものではありません。)に集中して投資を行います。
※分配方針についての詳細は、後記「第1 ファンドの状況 2.投資方針 (4)分配方針」をご覧ください。
※販売会社によっては、いずれかのコースのみのお取扱いとなる場合があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
委託会社が属するゴールドマン・サックスの資産運用部門を「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」といいます。
<環境問題のソリューション・プロバイダーへ投資>
上記は本書提出日現在の投資テーマであり、これらに限定されるものではありません。また、将来変更される可能性があります。
<投資プロセス>
<銘柄選択のポイント>
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
