有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(2023/03/23-2024/03/22)

【提出】
2024/06/21 9:04
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【項目】
77項目
(1) 【ファンドの目的及び基本的性格】
①ファンドの目的
この投資信託(以下「本ファンド」という場合があります。)は、信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行います。
②ファンドの基本的性格
■ファンドの商品分類
本ファンドにおける一般社団法人投資信託協会による商品分類・属性区分は以下の通りです。
なお、ファンドが該当しない商品分類及び属性区分、その定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)でご覧ください。
◎商品分類
(ラップ専用)SBI・米国株式
ファンドの商品分類は「追加型投信/海外/株式/インデックス型」です。
商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)
単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
(収益の源泉)
補足区分
株式
国内
単位型投信債券インデックス型
海外不動産投信
追加型投信その他資産特殊型
内外( )
資産複合

商品分類の定義
該当分類分類の定義
追加型投信一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
海外目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
株式目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
インデックス型目論見書または信託約款において、各種指数に連動する運用成果をめざす旨の記載があるものをいいます。



◎属性区分
ファンドの属性区分
(ラップ専用)SBI ・米国株式
投資対象資産その他資産
(投資信託証券(株式 一般))
決算頻度年1回
投資対象地域北米
投資形態ファミリーファンド
為替ヘッジなし
その他の指数CRSP USトータル・マーケット・インデックス(円換算ベース)

属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)
投資対象資産決算頻度投資対象地域投資形態為替ヘッジインデックス
株式年1回
一般年2回グローバル
大型株年4回(日本を含む)日経225
中小型株年6回北米
債券(隔月)欧州ファミリーあり
一般年12回アジアファンド( )TOPIX
公債(毎月)オセアニア
社債日々中南米ファンド・
オブ・
ファンズ
その他債券その他アフリカその他(CRSP USトータル・マーケット・インデックス(円換算ベース))
なし
クレジット( )中近東
属性(中東)
( )エマージング
不動産投信
その他資産
(投資信託証券(株式 一般))
資産複合

※属性区分の投資対象資産に記載している「その他資産」は、投資信託証券(株式 一般)です。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
属性区分の定義
該当区分区分の定義
その他資産(投資信託証券(株式 一般))目論見書または信託約款において、組入れ資産が主として投資信託証券であり、実質的に株式を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。(株式 一般)とは、大型株、中小型株属性にあてはまらないすべてのものをいいます。
年1回目論見書または信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
北米目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
ファミリーファンド目論見書または信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
為替ヘッジヘッジなし
目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。
その他の指数日経225、TOPIXにあてはまらない全てのものをいいます。

◎商品分類
(ラップ専用)SBI・先進国株式
ファンドの商品分類は「追加型投信/内外/株式」です。
商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)
単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
(収益の源泉)
株式
国内
単位型投信債券
海外不動産投信
追加型投信その他資産
内外( )
資産複合

商品分類の定義
該当分類分類の定義
追加型投信一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
内外目論見書または信託約款において、国内及び海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
株式目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。

◎属性区分
ファンドの属性区分
(ラップ専用)SBI・先進国株式
投資対象資産その他資産
(投資信託証券(株式 一般))
決算頻度年1回
投資対象地域グローバル(日本を含む)
投資形態ファミリーファンド
為替ヘッジなし

属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)
投資対象資産決算頻度投資対象地域投資形態為替ヘッジ
株式年1回
一般年2回グローバル
大型株年4回(日本を含む)
中小型株年6回北米
債券(隔月)欧州ファミリーあり
一般年12回アジアファンド( )
公債(毎月)オセアニア
社債日々中南米ファンド・
オブ・
ファンズ
その他債券その他アフリカ
なし
クレジット( )中近東
属性(中東)
( )エマージング
不動産投信
その他資産
(投資信託証券(株式 一般))
資産複合

※属性区分の投資対象資産に記載している「その他資産」は、投資信託証券(株式 一般)です。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
属性区分の定義
該当区分区分の定義
その他資産(投資信託証券(株式 一般))目論見書または信託約款において、組入れ資産が主として投資信託証券であり、実質的に株式を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。(株式 一般)とは、大型株、中小型株属性にあてはまらないすべてのものをいいます。
年1回目論見書または信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
グローバル(日本を含む)目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益が世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。なお、「世界の資産」の中に日本を含みます。
ファミリーファンド目論見書または信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
為替ヘッジヘッジなし
目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。



◎商品分類
(ラップ専用)SBI・新興国株式
ファンドの商品分類は「追加型投信/海外/株式」です。
商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)
単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
(収益の源泉)
株式
国内
単位型投信債券
海外不動産投信
追加型投信その他資産
内外( )
資産複合

商品分類の定義
該当分類分類の定義
追加型投信一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
海外目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
株式目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。

◎属性区分
ファンドの属性区分
(ラップ専用)SBI・新興国株式
投資対象資産その他資産
(投資信託証券(株式 一般))
決算頻度年1回
投資対象地域エマージング
投資形態ファミリーファンド
為替ヘッジなし

属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)
投資対象資産決算頻度投資対象地域投資形態為替ヘッジ
株式年1回
一般年2回グローバル
大型株年4回(日本を含む)
中小型株年6回北米
債券(隔月)欧州ファミリーあり
一般年12回アジアファンド( )
公債(毎月)オセアニア
社債日々中南米ファンド・
オブ・
ファンズ
その他債券その他アフリカ
なし
クレジット( )中近東
属性(中東)
( )エマージング
不動産投信
その他資産
(投資信託証券(株式 一般))
資産複合

※属性区分の投資対象資産に記載している「その他資産」は、投資信託証券(株式 一般)です。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
属性区分の定義
該当区分区分の定義
その他資産(投資信託証券(株式 一般))目論見書または信託約款において、組入れ資産が主として投資信託証券であり、実質的に株式を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。(株式 一般)とは、大型株、中小型株属性にあてはまらないすべてのものをいいます。
年1回目論見書または信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
エマージング目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益がエマージング地域(新興成長国(地域))資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
ファミリーファンド目論見書または信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
為替ヘッジヘッジなし
目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。

◎商品分類
(ラップ専用)SBI・米国債券
ファンドの商品分類は「追加型投信/海外/債券」です。
商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)
単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
(収益の源泉)
株式
国内
単位型投信債券
海外不動産投信
追加型投信その他資産
内外( )
資産複合

商品分類の定義
該当分類分類の定義
追加型投信一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
海外目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
債券目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に債券を源泉とする旨の記載があるものをいいます。

◎属性区分
ファンドの属性区分
(ラップ専用)SBI・米国債券
投資対象資産その他資産
(投資信託証券(債券 一般))
決算頻度年1回
投資対象地域北米
投資形態ファミリーファンド
為替ヘッジなし

属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)
投資対象資産決算頻度投資対象地域投資形態為替ヘッジ
株式年1回
一般年2回グローバル
大型株年4回(日本を含む)
中小型株年6回北米
債券(隔月)欧州ファミリーあり
一般年12回アジアファンド( )
公債(毎月)オセアニア
社債日々中南米ファンド・
オブ・
ファンズ
その他債券その他アフリカ
なし
クレジット( )中近東
属性(中東)
( )エマージング
不動産投信
その他資産
(投資信託証券(債券 一般))
資産複合

※属性区分の投資対象資産に記載している「その他資産」は、投資信託証券(債券 一般)です。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
属性区分の定義
該当区分区分の定義
その他資産(投資信託証券(債券 一般))目論見書または信託約款において、組入れ資産が主として投資信託証券であり、実質的に債券を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。(債券 一般)とは公債、社債、その他債券属性にあてはまらないすべてのものをいいます。
年1回目論見書または信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
北米目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
ファミリーファンド目論見書または信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
為替ヘッジヘッジなし
目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。

◎商品分類
(ラップ専用)SBI・米国ハイイールド債券
ファンドの商品分類は「追加型投信/海外/債券」です。
商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)
単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
(収益の源泉)
株式
国内
単位型投信債券
海外不動産投信
追加型投信その他資産
内外( )
資産複合

商品分類の定義
該当分類分類の定義
追加型投信一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
海外目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
債券目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に債券を源泉とする旨の記載があるものをいいます。

◎属性区分
ファンドの属性区分
(ラップ専用)SBI・米国ハイイールド債券
投資対象資産その他資産
(投資信託証券(債券 社債(低格付債)))
決算頻度年1回
投資対象地域北米
投資形態ファミリーファンド
為替ヘッジなし

属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)
投資対象資産決算頻度投資対象地域投資形態為替ヘッジ
株式年1回
一般年2回グローバル
大型株年4回(日本を含む)
中小型株年6回北米
債券(隔月)欧州ファミリーあり
一般年12回アジアファンド( )
公債(毎月)オセアニア
社債日々中南米ファンド・
オブ・
ファンズ
その他債券その他アフリカ
なし
クレジット( )中近東
属性(中東)
( )エマージング
不動産投信
その他資産
(投資信託証券(債券 社債(低格付債)))
資産複合

※属性区分の投資対象資産に記載している「その他資産」は、投資信託証券(債券 社債(低格付債))です。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
属性区分の定義
該当区分区分の定義
その他資産(投資信託証券(債券 社債(低格付債)))目論見書または信託約款において、組入れ資産が主として投資信託証券であり、実質的に債券、社債、低格付債に投資に投資する旨の記載があるものをいいます。
年1回目論見書または信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
北米目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
ファミリーファンド目論見書または信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
為替ヘッジヘッジなし
目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。

◎商品分類
(ラップ専用)SBI・新興国債券
ファンドの商品分類は「追加型投信/海外/債券」です。
商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)
単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
(収益の源泉)
株式
国内
単位型投信債券
海外不動産投信
追加型投信その他資産
内外( )
資産複合

商品分類の定義
該当分類分類の定義
追加型投信一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
海外目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
債券目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に債券を源泉とする旨の記載があるものをいいます。

◎属性区分
ファンドの属性区分
(ラップ専用)SBI・新興国債券
投資対象資産その他資産
(投資信託証券(債券 一般))
決算頻度年1回
投資対象地域エマージング
投資形態ファミリーファンド
為替ヘッジなし

属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)
投資対象資産決算頻度投資対象地域投資形態為替ヘッジ
株式年1回
一般年2回グローバル
大型株年4回(日本を含む)
中小型株年6回北米
債券(隔月)欧州ファミリーあり
一般年12回アジアファンド( )
公債(毎月)オセアニア
社債日々中南米ファンド・
オブ・
ファンズ
その他債券その他アフリカ
なし
クレジット( )中近東
属性(中東)
( )エマージング
不動産投信
その他資産
(投資信託証券(債券 一般))
資産複合

※属性区分の投資対象資産に記載している「その他資産」は、投資信託証券(債券 一般)です。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
属性区分の定義
該当区分区分の定義
その他資産(投資信託証券(債券 一般))目論見書または信託約款において、組入れ資産が主として投資信託証券であり、実質的に債券を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。(債券 一般)とは公債、社債、その他債券属性にあてはまらないすべてのものをいいます。
年1回目論見書または信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
エマージング目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益がエマージング地域(新興成長国(地域))の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
ファミリーファンド目論見書または信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
為替ヘッジヘッジなし
目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。

◎商品分類
(ラップ専用)SBI・米国不動産
ファンドの商品分類は「追加型投信/海外/不動産投信」です。
商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)
単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
(収益の源泉)
株式
国内
単位型投信債券
海外不動産投信
追加型投信その他資産
内外( )
資産複合

商品分類の定義
該当分類分類の定義
追加型投信一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
海外目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
不動産投信目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に不動産投資信託の受益証券及び不動産投資法人の投資証券を源泉とする旨の記載があるものをいいます。

◎属性区分
ファンドの属性区分
(ラップ専用)SBI・米国不動産
投資対象資産その他資産
(投資信託証券(不動産投信))
決算頻度年1回
投資対象地域北米
投資形態ファミリーファンド
為替ヘッジなし

属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)
投資対象資産決算頻度投資対象地域投資形態為替ヘッジ
株式年1回
一般年2回グローバル
大型株年4回(日本を含む)
中小型株年6回北米
債券(隔月)欧州ファミリーあり
一般年12回アジアファンド( )
公債(毎月)オセアニア
社債日々中南米ファンド・
オブ・
ファンズ
その他債券その他アフリカ
なし
クレジット( )中近東
属性(中東)
( )エマージング
不動産投信
その他資産
(投資信託証券(不動産投信))
資産複合

※属性区分の投資対象資産に記載している「その他資産」は、投資信託証券(不動産投信)です。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
属性区分の定義
該当区分区分の定義
その他資産(投資信託証券(不動産投信))目論見書または信託約款において、組入れ資産が主として投資信託証券であり、実質的に不動産投信を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。
年1回目論見書または信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
北米目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
ファミリーファンド目論見書または信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
為替ヘッジヘッジなし
目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。

◎商品分類
(ラップ専用)SBI・ゴールド
ファンドの商品分類は「追加型投信/内外/その他資産(商品)」です。
商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)
単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
(収益の源泉)
株式
国内
単位型投信債券
海外不動産投信
追加型投信その他資産
内外(商品)
資産複合


商品分類の定義
該当分類分類の定義
追加型投信一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
内外目論見書または信託約款において、国内及び海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
その他資産(商品)目論見書または信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に商品を源泉とする旨の記載があるものをいいます。

◎属性区分
ファンドの属性区分
(ラップ専用)SBI・ゴールド
投資対象資産その他資産
(投資信託証券(商品))
決算頻度年1回
投資対象地域グローバル(日本を含む)
投資形態ファミリーファンド
為替ヘッジなし

属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)
投資対象資産決算頻度投資対象地域投資形態為替ヘッジ
株式年1回
一般年2回グローバル
大型株年4回(日本を含む)
中小型株年6回北米
債券(隔月)欧州ファミリーあり
一般年12回アジアファンド( )
公債(毎月)オセアニア
社債日々中南米ファンド・
オブ・
ファンズ
その他債券その他アフリカ
なし
クレジット( )中近東
属性(中東)
( )エマージング
不動産投信
その他資産
(投資信託証券(商品))
資産複合

※属性区分の投資対象資産に記載している「その他資産」は、投資信託証券(商品)です。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。

属性区分の定義
該当区分区分の定義
その他資産(投資信託証券(商品))目論見書または信託約款において、組入れ資産が主として投資信託証券であり、実質的に商品に投資する旨の記載があるものをいいます。
年1回目論見書または信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
グローバル(日本を含む)目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益が世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。なお、「世界の資産」の中に日本を含みます。
ファミリーファンド目論見書または信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
為替ヘッジヘッジなし
目論見書または信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。



③信託金の限度額
・各ファンドにつき1,000億円を上限とします。
・委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
④ファンドの特色
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