有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(2023/08/26-2024/08/26)
(1)【投資方針】
a.基本方針
当ファンドは、わが国の株価指数を対象とした先物取引(以下「株価指数先物取引」といいます。)を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行います。
b.運用の方法
(イ)投資対象
本邦通貨建の公社債ならびに金融商品を主要投資対象とし、主として株価指数先物取引を行います。
(ロ)投資態度
①本邦通貨建の公社債ならびに金融商品に投資するとともに、株価指数先物取引の買い建てを行います。なお、株式を組み入れる場合があります。
②株価指数先物取引の買建額と株式の組入額を合計した額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度となるように調整を行います。
③利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。
④設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。ただし、資産が純増する場合で、その額が当日の純資産総額を超えている(純資産が倍増以上となる)場合は、原則としてその超過分は翌営業日に対応します。
⑤ファンドの資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
a.基本方針
当ファンドは、わが国の株価指数を対象とした先物取引(以下「株価指数先物取引」といいます。)を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行います。
b.運用の方法
(イ)投資対象
本邦通貨建の公社債ならびに金融商品を主要投資対象とし、主として株価指数先物取引を行います。
(ロ)投資態度
①本邦通貨建の公社債ならびに金融商品に投資するとともに、株価指数先物取引の買い建てを行います。なお、株式を組み入れる場合があります。
②株価指数先物取引の買建額と株式の組入額を合計した額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度となるように調整を行います。
③利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。
④設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。ただし、資産が純増する場合で、その額が当日の純資産総額を超えている(純資産が倍増以上となる)場合は、原則としてその超過分は翌営業日に対応します。
⑤ファンドの資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。