- 有報資料
- 51項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(2023/09/08-2024/09/17)
(1)【投資方針】
① 基本方針
ファンドは、信託財産の成長と利子・配当等収益の確保を図ることを目的に運用を行います。
② 投資態度
a マザーファンド受益証券を主要投資対象とし、実質的に日本を含む世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティ、短期金融資産等への投資ならびにデリバティブ取引を行います。
b マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。
c 投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがあります。
d デリバティブ取引(金融商品取引法第2条第20項に定めるものをいいます。)および外国為替予約取引による運用は、投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的、あるいは信託財産に属する資産または負債に係る価格変動等により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的で行うものとします。
e 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
<マザーファンドの投資態度>a 投資信託証券への投資を通じて、主に日本を含む世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティ、短期金融商品等への投資ならびにデリバティブ取引を行います。
b 投資信託証券への投資にあたっては、委託者が各資産の収益とそのリスク見通しを分析して指定投資信託証券の中から選択し、その配分比率を決定します。また、組入資産および配分比率については、適宜見直しを行います。
c 投資信託証券の組入比率の合計は、原則として高位を保ちます。
d 投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがあります。
e 投資対象とする投資信託証券は、その投資信託において、デリバティブ取引(金融商品取引法第2条第20項に定めるものをいいます。)および外国為替予約取引による運用が、投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的、あるいは投資信託に属する資産または負債に係る価格変動等により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的で行われるものを選定します。
f 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
① 基本方針
ファンドは、信託財産の成長と利子・配当等収益の確保を図ることを目的に運用を行います。
② 投資態度
a マザーファンド受益証券を主要投資対象とし、実質的に日本を含む世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティ、短期金融資産等への投資ならびにデリバティブ取引を行います。
b マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。
c 投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがあります。
d デリバティブ取引(金融商品取引法第2条第20項に定めるものをいいます。)および外国為替予約取引による運用は、投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的、あるいは信託財産に属する資産または負債に係る価格変動等により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的で行うものとします。
e 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
<マザーファンドの投資態度>a 投資信託証券への投資を通じて、主に日本を含む世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティ、短期金融商品等への投資ならびにデリバティブ取引を行います。
b 投資信託証券への投資にあたっては、委託者が各資産の収益とそのリスク見通しを分析して指定投資信託証券の中から選択し、その配分比率を決定します。また、組入資産および配分比率については、適宜見直しを行います。
c 投資信託証券の組入比率の合計は、原則として高位を保ちます。
d 投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがあります。
e 投資対象とする投資信託証券は、その投資信託において、デリバティブ取引(金融商品取引法第2条第20項に定めるものをいいます。)および外国為替予約取引による運用が、投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的、あるいは投資信託に属する資産または負債に係る価格変動等により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的で行われるものを選定します。
f 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。