有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(2024/06/26-2025/06/25)
(1)【投資方針】
① 主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、米国の金融商品取引所に上場(上場予定を含みます。)されている株式*のうち、S&P500(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。なおS&P500(配当込み、円換算ベース)への連動性を高めるため、米国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、米国の金融商品取引所に上場されている株価指数先物取引を活用することがあります。
*DR(預託証券)もしくは株式と同等の投資効果が得られる権利を表示する証券および証書等を含みます。
② マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。
③ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
④ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、純資産総額が運用に支障をきたす水準となった場合および信託が終了する場合等のやむを得ない事情が発生したときは、上記のような運用ができない場合があります。
※指数の変動をその基準価額の変動に適正に反映するための手法については、前述の「運用プロセスのイメージ」をご参照ください。
① 主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、米国の金融商品取引所に上場(上場予定を含みます。)されている株式*のうち、S&P500(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。なおS&P500(配当込み、円換算ベース)への連動性を高めるため、米国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、米国の金融商品取引所に上場されている株価指数先物取引を活用することがあります。
*DR(預託証券)もしくは株式と同等の投資効果が得られる権利を表示する証券および証書等を含みます。
② マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。
③ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
④ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、純資産総額が運用に支障をきたす水準となった場合および信託が終了する場合等のやむを得ない事情が発生したときは、上記のような運用ができない場合があります。
※指数の変動をその基準価額の変動に適正に反映するための手法については、前述の「運用プロセスのイメージ」をご参照ください。