米国株式これ1本(S&P500・NYダウ・ナスダック100)
- 有報資料
- 49項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(2024/03/04-2025/03/03)
(1)【投資方針】
イ 基本方針
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に米国の取引所に上場している株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
ロ 投資態度
(イ)マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に以下の運用を行います。
・主として、米国の取引所に上場している別に定める上場投資信託証券(ETF)に投資することにより、S&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指します。なお、株式や株価指数先物取引を活用することもあります。
・ポートフォリオ構築は原則として月次で見直しを行い、S&P500インデックス、ダウ・ジョーンズ工業株価平均、ナスダック100インデックスの配分比率を定量判断アプローチで検討し、最終的に定性判断も加えることで決定します。なお、すべてのインデックスには投資しない場合があります。
・運用にあたっては、原則として、当該各インデックスに連動を目指す別に定める上場投資信託証券(ETF)に投資を行います。なお、資産規模、流動性、コスト等を勘案し、上場投資信託証券(ETF)を見直すこと、および同様の効果を目指して株式への投資もしくは株価指数先物取引を活用することがあります。
・組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
(ロ)マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。
(ハ)デリバティブ取引(法人税法第61条の5で定めるものをいいます。)は、信託財産の資産または負債にかかる価格変動、金利変動および為替変動により生じるリスクを減じる目的ならびに投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。
(ニ)外国為替予約取引は、信託財産の資産または負債にかかる為替変動により生じるリスクを減じる目的以外には利用しません。
(ホ)資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。






イ 基本方針
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に米国の取引所に上場している株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
ロ 投資態度
(イ)マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に以下の運用を行います。
・主として、米国の取引所に上場している別に定める上場投資信託証券(ETF)に投資することにより、S&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指します。なお、株式や株価指数先物取引を活用することもあります。
・ポートフォリオ構築は原則として月次で見直しを行い、S&P500インデックス、ダウ・ジョーンズ工業株価平均、ナスダック100インデックスの配分比率を定量判断アプローチで検討し、最終的に定性判断も加えることで決定します。なお、すべてのインデックスには投資しない場合があります。
・運用にあたっては、原則として、当該各インデックスに連動を目指す別に定める上場投資信託証券(ETF)に投資を行います。なお、資産規模、流動性、コスト等を勘案し、上場投資信託証券(ETF)を見直すこと、および同様の効果を目指して株式への投資もしくは株価指数先物取引を活用することがあります。
・組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
(ロ)マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。
(ハ)デリバティブ取引(法人税法第61条の5で定めるものをいいます。)は、信託財産の資産または負債にかかる価格変動、金利変動および為替変動により生じるリスクを減じる目的ならびに投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。
(ニ)外国為替予約取引は、信託財産の資産または負債にかかる為替変動により生じるリスクを減じる目的以外には利用しません。
(ホ)資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。





