有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(2024/09/13-2025/06/10)
(2)【投資対象】
別に定める投資信託証券(以下「指定投資信託証券」といいます。)の投資証券または受益権を主要投資対象とします。
※円建ての短期金融商品および短期債券を投資対象とする投資信託証券に投資する場合があります。
① 投資の対象とする資産の種類
この信託において投資の対象とする資産の種類は、次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)および特定資産以外の資産とします。
1)特定資産
イ)有価証券
ロ)約束手形(金融商品取引法第2条第1項15号に掲げるものを除きます。)
ハ)金銭債権
2)次に掲げる特定資産以外の資産
イ)為替手形
② 有価証券の指図範囲
委託会社(委託者から運用の指図に関する権限の委託を受けたものを含みます。)は、信託金を、主として、別に定める投資信託証券(以下「指定投資信託証券」)のほか、次の有価証券(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を除き、本邦通貨表示のものに限ります。)に投資することを指図します。
1)短期社債等
2)コマーシャル・ペーパー
3)外国または外国の者の発行する証券または証書で、1)～2)の証券または証書の性質を有するもの
4)外国法人が発行する譲渡性預金証書
5)指定金銭信託の受益証券(金融商品取引法第2条第1項第14号で定める受益証券発行信託の受益証券に限ります。)
③ 金融商品の指図範囲
委託会社は、信託金を、②に掲げる有価証券のほか、次に掲げる金融商品(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を含みます。)により運用指図することができます。
1)預金
2)指定金銭信託(金融商品取引法第2条第1項第14号に規定する受益証券発行信託を除きます。)
3)コール・ローン
4)手形割引市場において売買される手形
この信託の設定、解約、償還、投資環境の変動等への対応等、委託会社が運用上必要と認めるときには、委託会社は、信託金を、上記に掲げる金融商品により運用することの指図ができます。
④ その他の投資対象と指図範囲
資金の借入を行うことができます。
① 投資の対象とする資産の種類
この信託において投資の対象とする資産の種類は、次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)および特定資産以外の資産とします。
1)特定資産
イ)有価証券
ロ)約束手形(金融商品取引法第2条第1項15号に掲げるものを除きます。)
ハ)金銭債権
2)次に掲げる特定資産以外の資産
イ)為替手形
② 有価証券の指図範囲
委託会社は、信託金を、主として、別に定める投資信託証券(以下「指定投資信託証券」)のほか、次の有価証券(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を除きます。)に投資することを指図します。
1)短期社債等
2)コマーシャル・ペーパー
3)外国または外国の者の発行する証券または証書で、1)～2)の証券または証書の性質を有するもの
4)外国法人が発行する譲渡性預金証書
5)指定金銭信託の受益証券(金融商品取引法第2条第1項第14号で定める受益証券発行信託の受益証券に限ります。)
③ 金融商品の指図範囲
委託会社は、信託金を、②に掲げる有価証券のほか、次に掲げる金融商品(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を含みます。)により運用指図することができます。
1)預金
2)指定金銭信託(金融商品取引法第2条第1項第14号に規定する受益証券発行信託を除きます。)
3)コール・ローン
4)手形割引市場において売買される手形
この信託の設定、解約、償還、投資環境の変動等への対応等、委託会社が運用上必要と認めるときには、委託会社は、信託金を、上記に掲げる金融商品により運用することの指図ができます。
④ その他の投資対象と指図範囲
外国為替予約の指図、資金の借入を行うことができます。
◆投資対象とする投資信託証券(指定投資信託証券)の概要
A)FW 日本株式
A-1)One国内株オープンFⅡ(FOFs用)(適格機関投資家限定)
A-2)シュローダー日本ファンド(適格機関投資家専用)
A-3)ブラックロック日本株式オープン(FOFs用)(適格機関投資家専用)
A-4)GIMジャパンマイスターF(適格機関投資家専用)
A-5)日本株リサーチアクティブファンド(適格機関投資家専用)
(注)日興アセットマネジメント株式会社は、2025年9月1日付で社名を「アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社」に変更しております。
A-6)UBS MSCI ジャパン - JPY I-A
A-7)マンGLGジャパン・コアアルファ・エクイティ - IXX JPY
A-8)UBS(Lux)エクイティ・ファンド - ジャパン(JPY) I -A3
B)FW 米国株式
B-1)UBS(Lux)エクイティSICAV - USAグロース (USD) - I-A3
B-2)GQGパートナーズ US エクイティ・ファンド - I USD
B-3)JPモルガン・ファンズ - USグロース・ファンド - I USD
B-4)MFSメリディアン・ファンズ - USバリュー・ファンド - I1 USD
B-5)ロベコ BP USラージ・キャップ・エクイティーズ- I-USD
B-6)ブランデスUSバリュー・ファンド - I USD/SI USD
B-7)iシェアーズ ラッセル1000グロース UCITS ETF - USD
B-8)iシェアーズ ラッセル1000バリュー UCITS ETF - USD
C)FW 欧州株式
C-1)GAMスター・ヨーロピアン・エクイティ - Z EURO
C-2)JPモルガン・ファンズ - ヨーロッパ・エクイティ・ファンド - I EURO
C-3)UBS(Lux)キー・セレクション SICAV - ヨーロピアン・エクイティ・バリュー・オポチュニティ - I-A3 EUR
C-4)ウェリントン・ストラテジック・ヨーロピアン・エクイティ - EUR S
C-5)コムゲスト・グロース・ヨーロッパ - EUR I
D)FW 日本債券
D-1)One金利・クレジット型戦略ファンドⅡ(FOFs用)(適格機関投資家限定)
D-2)マニュライフFW用 日本債券ストラテジックファンド(適格機関投資家専用)
D-3)明治安田FOFs用アクティブ日本債券ファンド(適格機関投資家専用)
D-4)ニッセイ国内債券アクティブファンド(適格機関投資家専用)
E)FW 世界債券
E-1)JPモルガン・ファンズ - グローバル・アグリゲート・ボンド・ファンド - I USD
E-2)ニューバーガー・バーマン・グローバル・ボンド・ファンド - I USD
E-3)PIMCOファンズ・グローバル・インベスターズ・シリーズ PLC - グローバル・ボンド・ファンド - INSTITUTIONAL USD
F)FW ハイ・イールド債券
F-1)ノムラ・ファンズ・アイルランド - USハイ・イールド・ボンド・ファンド- I USD
F-2)NYLI GF USハイ・イールド・コーポレート・ボンド - PI USD
F-3)ブラックロック・グローバル・ファンズ-USドル・ハイ・イールド・ボンド・ファンド - I2 USD
G)FW オルタナティブ
G-1)ニューバーガー・バーマン US ロング・ショート・エクイティ・ファンド - I3 USD
G-2)バータス GF アルファシンプレックス・マネージド・フューチャーズ・ファンド - I USD
G-3)UBS(Irl)インベスター・セレクション - グローバル・エクイティ・ロング・ショート・ファンド - USD I A1 PF/USD I A3 PF
(注)運用会社は2025年9月30日付でUBSアセット・マネジメント(アメリカス)エルエルシーに変更となる予定です。
G-4)アビバ・インベスターズ - マルチ-ストラテジー・ターゲット・リターン・ファンド - IH USD/MH USD
G-5)ジュピター・メリアン・グローバル・エクイティ・アブソリュート・リターン・ファンド - I USD
G-6)ラザード・ラスモア・オルタナティブ・ファンド - Z USD
G-7)AQR UCITS ファンズ - AQRスタイル・プレミア UCITS ファンド - A USD
G-8)ヘプタゴン - ケトルヒル USロング・ショート株式ファンド - Y1 USD
H)FW 世界リート
H-1)コヘン&スティアーズ SICAV - グローバル・リアル・エステート・セキュリティーズ・ファンド - F USD
H-2)ノルディア 1, SICAV - グローバル・リアル・エステート・ファンド - I USD
H-3)DWSインベスト・グローバル・リアル・エステート・セキュリティーズ - USD FC100
I)FW エマージング株式
I-1)レッドホイール・グローバル・エマージング・マーケッツ・ファンド- S USD
I-2)アカディアン・エマージング・マーケッツ・エクイティ USITS II - C
I-3)サンズ・キャピタル・エマージング・マーケッツ・グロース・ファンド - A USD
I-4)ARGAエマージング・マーケット・エクイティ・ファンド - A USD/CK USD
J)FW コモディティ
J-1)UBS(Lux)コモディティ・インデックス・プラス USD ファンド - EB USD
J-2)ニューバーガー・バーマン・コモディティーズ・ファンド - I USD/I3 USD
J-3)UBS BBGコモディティ・CMCI SF UCITS ETF - USD
K)FW UBSプレミアム・エクイティ
K-1)UBS(Lux)セキュリティーズ・エクイティ・ファンド- I-A1
K-2)UBS(Lux)インフラストラクチャー・エクイティ・ファンド- I-A1
K-3)UBS(Lux)キー・セレクションSICAV - デジタル・トランスフォーメーション・テーマズ(USD) - I-A3
K-4)UBSコモン・コントラクチュアル・ファンド - グローバル・クライメート・トランジション UCITS - I-N A USD
K-5)UBS(Lux)インスティテューショナル SICAV - エマージング・マーケッツ・エクイティ・パッシブ (USD)- I-A1
K-6)UBS(Lux)キー・セレクションSICAV - グローバル・エクイティ・バリュー・オポチュニティ (USD)- I-A3
K-7)UBS(Lux)エクイティSICAV - グローバル・グロース・サステナブル (USD)- I-A3
(参考)円建ての短期金融商品および短期債券を実質的な投資対象とする投資信託証券
UBS短期円金利プラス・ファンド(適格機関投資家向け)
別に定める投資信託証券(以下「指定投資信託証券」といいます。)の投資証券または受益権を主要投資対象とします。
※円建ての短期金融商品および短期債券を投資対象とする投資信託証券に投資する場合があります。
この信託において投資の対象とする資産の種類は、次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)および特定資産以外の資産とします。
1)特定資産
イ)有価証券
ロ)約束手形(金融商品取引法第2条第1項15号に掲げるものを除きます。)
ハ)金銭債権
2)次に掲げる特定資産以外の資産
イ)為替手形
② 有価証券の指図範囲
委託会社(委託者から運用の指図に関する権限の委託を受けたものを含みます。)は、信託金を、主として、別に定める投資信託証券(以下「指定投資信託証券」)のほか、次の有価証券(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を除き、本邦通貨表示のものに限ります。)に投資することを指図します。
1)短期社債等
2)コマーシャル・ペーパー
3)外国または外国の者の発行する証券または証書で、1)～2)の証券または証書の性質を有するもの
4)外国法人が発行する譲渡性預金証書
5)指定金銭信託の受益証券(金融商品取引法第2条第1項第14号で定める受益証券発行信託の受益証券に限ります。)
③ 金融商品の指図範囲
委託会社は、信託金を、②に掲げる有価証券のほか、次に掲げる金融商品(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を含みます。)により運用指図することができます。
1)預金
2)指定金銭信託(金融商品取引法第2条第1項第14号に規定する受益証券発行信託を除きます。)
3)コール・ローン
4)手形割引市場において売買される手形
この信託の設定、解約、償還、投資環境の変動等への対応等、委託会社が運用上必要と認めるときには、委託会社は、信託金を、上記に掲げる金融商品により運用することの指図ができます。
④ その他の投資対象と指図範囲
資金の借入を行うことができます。
この信託において投資の対象とする資産の種類は、次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)および特定資産以外の資産とします。
1)特定資産
イ)有価証券
ロ)約束手形(金融商品取引法第2条第1項15号に掲げるものを除きます。)
ハ)金銭債権
2)次に掲げる特定資産以外の資産
イ)為替手形
② 有価証券の指図範囲
委託会社は、信託金を、主として、別に定める投資信託証券(以下「指定投資信託証券」)のほか、次の有価証券(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を除きます。)に投資することを指図します。
1)短期社債等
2)コマーシャル・ペーパー
3)外国または外国の者の発行する証券または証書で、1)～2)の証券または証書の性質を有するもの
4)外国法人が発行する譲渡性預金証書
5)指定金銭信託の受益証券(金融商品取引法第2条第1項第14号で定める受益証券発行信託の受益証券に限ります。)
③ 金融商品の指図範囲
委託会社は、信託金を、②に掲げる有価証券のほか、次に掲げる金融商品(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を含みます。)により運用指図することができます。
1)預金
2)指定金銭信託(金融商品取引法第2条第1項第14号に規定する受益証券発行信託を除きます。)
3)コール・ローン
4)手形割引市場において売買される手形
この信託の設定、解約、償還、投資環境の変動等への対応等、委託会社が運用上必要と認めるときには、委託会社は、信託金を、上記に掲げる金融商品により運用することの指図ができます。
④ その他の投資対象と指図範囲
外国為替予約の指図、資金の借入を行うことができます。
◆投資対象とする投資信託証券(指定投資信託証券)の概要
A)FW 日本株式
A-1)One国内株オープンFⅡ(FOFs用)(適格機関投資家限定)
| 形態 | 国内投資信託証券(適格機関投資家私募) |
| 運用の基本方針 | この投資信託は、マクロの投資環境の変化に応じて、その時々で最適と判断される投資スタイルで運用を行います。 ・主として、One国内株オープンマザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券への投資を通じて、わが国の上場株式に実質的に投資します。 ・マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持します。 ・「東証株価指数(TOPIX)(配当込み)」を運用に当たってのベンチマークとし、ベンチマークを上回る投資効果を目指します。 ・実質非株式割合は、原則として信託財産総額の50%以下とします。 ・実質外貨建資産割合は、原則として信託財産総額の30%以下とします。 ・ファンドの資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。 ・当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズのみに取得させることを目的とするものです。 (参考:マザーファンド) ・「東証株価指数(TOPIX)(配当込み)」を運用に当たってのベンチマークとし、ベンチマークを上回る投資効果を目指します。 ・通貨動向、市場関係指標、景気指標等の調査に基づき、マクロ投資環境を見極めます。 ・投資環境の変化に応じて、成長系(グロース系)、割安系(バリュー系)、大型、中小型といった視点等から、その時々で最適と思われる投資スタイルを採用します。 ・個別銘柄の選択は、利益成長、資本効率、キャッシュフローベースの企業価値等の視点から、成長力および割安性その他の要因を見極めて行います。 ・株式の組入比率は、原則として高位を維持します。ただし、市況動向・資金動向等により弾力的に変更を行う場合があります。 ・非株式割合は、原則として信託財産総額の50%以下とします。 ・外貨建資産割合は、原則として信託財産総額の30%以下とします。 ・ファンドの資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。 |
| 投資対象 | マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。 |
| 主な投資制限 | ・マザーファンド受益証券への投資割合には、制限を設けません。 ・株式への実質投資割合には、制限を設けません。 ・マザーファンド受益証券以外の投資信託証券(上場投資信託証券を除きます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・デリバティブ取引(法人税法第61条の5に定めるものをいいます。)は、価格変動、金利変動および為替変動により生じるリスクを減じる目的ならびに投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。 ・外国為替予約取引は、為替相場の変動により生じるリスクを減じる目的以外には利用しません。 ・一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託者は、一般社団法人投資信託協会規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行うこととします。 |
| 信託期間 | 無期限(設定日:2024年9月11日) |
| 決算日 | 毎年8月29日(ただし、休業日の場合は翌営業日とします。) |
| 収益分配 | 毎決算時に、原則として以下の方針に基づき収益の分配を行います。 ・分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益(マザーファンドの信託財産に属する配当等収益のうち、信託財産に属するとみなした額(以下「みなし配当等収益」といいます。)を含みます。)および売買益(評価益を含み、みなし配当等収益を控除して得た額)等の全額とします。 ・分配金額は、委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して、決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わない場合があります。 ・留保益の運用については、特に制限を設けず、運用の基本方針に基づいて運用を行います。 |
| 管理報酬等 | 信託報酬は、純資産総額に対して、年率 0.671%(税抜 0.61%)とします。その他費用(信託事務の諸費用、監査報酬等)、有価証券売買時の売買委託手数料等が信託財産から支払われます。 |
| ベンチマーク | 東証株価指数(TOPIX)(配当込み) |
| 投資運用会社 | アセットマネジメントOne株式会社 |
A-2)シュローダー日本ファンド(適格機関投資家専用)
| 形態 | 国内投資信託証券(適格機関投資家私募) |
| 運用の基本方針 | この投資信託は信託財産の成長をめざして運用を行います。 ・主として、シュローダー日本ファンド(適格機関投資家専用)と実質的に同一の運用の基本方針※を有する親投資信託であるシュローダー日本マザーファンド受益証券に投資し、信託財産の成長を目指します。なお、直接株式に投資する場合があります。 ※実質的に同一の運用の基本方針とは、投資の対象とする資産の種類、運用方針、運用方法、投資の対象とする資産についての保有額もしくは保有割合に係る制限または取得できる範囲に係る制限その他の運用上の制限が実質的に同一(当該親投資信託への投資に係るものを除きます。)のものをいいます。 ・運用にあたっては、TOPIX(東証株価指数)をベンチマークとします。 ・株式への投資にあたっては、企業業績、収益成長力、市場性、株価水準等を勘案し、中長期的に成長性の見込める銘柄を中心に投資を行う予定です。 ・株式等の実質組入比率については原則としてフルインベストメントで積極的な運用を行います。 ・株式以外の資産への実質投資割合は、原則として信託財産総額の50%以下とします。 ・資金動向、市況動向によっては上記のような運用ができない場合があります。 (参考:マザーファンド) ・主として、わが国の株式に投資し、信託財産の成長を目指します。 ・運用にあたっては、TOPIX(東証株価指数)をベンチマークとします。 ・株式への投資にあたっては、企業業績、収益成長力、市場性、株価水準等を勘案し、中長期的に成長性の見込める銘柄を中心に投資を行う予定です。 ・株式等の組入比率については原則としてフルインベストメントで積極的な運用を行います。 ・資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。 |
| 投資対象 | シュローダー日本マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)の受益証券を主な投資対象とします。 |
| 主な投資制限 | ・株式への実質投資割合には、制限を設けません。 ・新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。 ・同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・同一銘柄の転換社債、ならびに新株予約権付社債への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・デリバティブの利用はヘッジ目的に限定します。 ・投資信託証券(マザーファンド受益証券を除きます)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・外貨建資産への投資は行いません。 ・一般社団法人投資信託協会の規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ取引等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、一般社団法人投資信託協会の規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行うこととします。 |
| 信託期間 | 当初設定日(2022年12月16日)より約10年(信託終了日:2033年2月24日) |
| 決算日 | 毎年2月24日(決算日が休業日の場合は翌営業日) |
| 収益分配 | 毎決算時に原則として以下の方針に基づき分配を行います。 ・分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。 ・分配金額は、委託者が上記の範囲で、基準価額水準、市場動向等を勘案し決定します。なお、収益分配を行わない場合があります。 ・留保益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。 |
| 管理報酬等 | 信託報酬は、純資産総額に対して年率0.69%(税抜)とします。その他費用(信託事務の諸費用、監査報酬等)、有価証券売買時の売買委託手数料等が信託財産から支払われます。 |
| ベンチマーク | TOPIX(東証株価指数) |
| 投資運用会社 | シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社 |
A-3)ブラックロック日本株式オープン(FOFs用)(適格機関投資家専用)
| 形態 | 国内投資信託証券(適格機関投資家私募) |
| 運用の基本方針 | この投資信託は、信託財産の成長を図ることを目標として積極的な運用を行ないます。 ・日本株式マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式の中から、企業の収益性、成長性、安定性等を総合的に勘案して選定した銘柄に分散投資します。運用にあたっては、国際的視野に立ちマクロ経済・産業調査および当社独自の企業調査により選択した中長期的に成長が見込まれる銘柄に投資します。 ・東証株価指数(TOPIX)(配当込み)をベンチマークとします。 (参考:マザーファンド) ・わが国の株式の中から、企業の収益性、成長性、安定性等を総合的に勘案して選定した銘柄に分散投資します。 ・東証株価指数(TOPIX)(配当込み)をベンチマークとし、信託財産の長期的な成長を図ることを目標に積極的な運用を行ないます。 ・運用にあたっては、国際的視野に立ちマクロ経済・産業調査および当社独自の企業調査により選択した中長期的成長が見込まれる銘柄に投資します。 |
| 投資対象 | 日本株式マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。 |
| 主な投資制限 | ・株式以外の資産(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。)への投資は、原則として信託財産総額の50%未満とします。ただし、当初設定日直後、大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模が運用に支障をきたす水準となったとき等やむをえない事情が発生した場合には上記のような運用ができない場合があります。 ・新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、取得時において信託財産の純資産総額の20%以下とします。 ・同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・同一銘柄の転換社債ならびに新株予約権付社債のうち会社法第236条第1項第3号の財産が当該新株予約権付社債についての社債であって当該社債と当該新株予約権がそれぞれ単独で存在し得ないことをあらかじめ明確にしているもの(以下会社法施行前の旧商法第341条ノ3第1項第7号および第8号の定めがある新株予約権付社債を含め「転換社債型新株予約権付社債」といいます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・投資信託証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の50%以下とします。 ・一般社団法人投資信託協会規則に定めるデリバティブ取引等については、同規則に定める合理的な方法により算出した額が、信託財産の純資産総額を超えないものとします。 ・一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に係る株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%を超えないものとし、当該比率を超えることとなった場合には、同規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行ないます。 |
| 信託期間 | 無期限(設定日:2024年9月12日) |
| 決算日 | 原則3月15日 当該日が休業日の場合は翌営業日 |
| 収益分配 | 年1回の毎決算時(原則として3月15日。休業日の場合は翌営業日)に、原則として以下の方針に基づき、分配を行ないます。 ・分配対象額の範囲は、繰越分を含めた利子・配当収入と売買損益(評価損益も含みます。)等の全額とすることができます。 ・分配金額は委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。 ・留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行ないます。 |
| 管理報酬等 | 信託報酬は、信託財産の純資産総額に対し、年0.4125%(税抜年0.3750%)の率を乗じた金額とします。その他費用(信託事務の諸費用、監査報酬等)、有価証券売買時の売買委託手数料等が信託財産から支払われます。 |
| ベンチマーク | 東証株価指数(TOPIX)(配当込み) |
| 投資運用会社 | ブラックロック・ジャパン株式会社 |
A-4)GIMジャパンマイスターF(適格機関投資家専用)
| 形態 | 国内投資信託証券(適格機関投資家私募) |
| 運用の基本方針 | この投資信託は、この投資信託にかかる信託財産(以下「信託財産」といいます。)の中長期的な成長をはかることを目的として運用を行います。 ・主として、GIMジャパンマイスター・マザーファンド(適格機関投資家専用)(以下「マザーファンド」といいます。)の受益証券に投資します。 ・株式以外の資産(他の投資信託(マザーファンドを含みます。以下「他投資信託」といいます。)の受益証券(法令上当該受益証券とみなされる受益権を含みます。以下同じ。)を通じて投資する場合は、他投資信託の信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託に属するとみなした部分を含みます。)への投資は、この投資信託にかかる投資信託財産の総額(投資信託及び投資法人に関する法律施行令第6条に定めるものをいいます。)の原則として50%以下とします。ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、残存元本がこのような運用に支障をきたす水準となったとき等やむを得ない事情が発生した場合には、この限りではありません。上記において「他投資信託の信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託に属するとみなした部分」とは、本信託財産に属する各々の他投資信託の受益証券の時価総額に、各々の他投資信託の信託財産の純資産総額に占める全ての株式以外の資産の時価総額の割合を乗じて得た額の合計額をいいます。 ・外貨建資産(外国通貨表示の有価証券、預金その他の資産をいいます。以下同じ。)および信託約款で定めるみなし保有外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。 ・資金動向、市況動向、経済情勢、投資環境等の変化に対応するために、やむを得ない事情がある場合には、上記にしたがった運用が行えない場合があります。 (参考:マザーファンド) ・日本の株式(全上場銘柄)の中から、時価総額にこだわらず、成長性があり、かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に選定して投資します。 ・株式以外の資産への投資は、この投資信託にかかる投資信託財産の総額(投資信託及び投資法人に関する法律施行令第6条に定めるものをいいます。)の原則として50%以下とします。ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき等やむを得ない事情が発生した場合には、この限りではありません。 ・外貨建資産(外国通貨表示の有価証券、預金その他の資産をいいます。以下同じ。)については、為替ヘッジを行いません。 ・安定した収益の確保および効率的な運用を行うためのものとして定める次の目的により投資する場合を除き、法人税法第61条の5第1項に規定するデリバティブ取引にかかる権利に対する投資として運用を行いません。 - 投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的 - 信託財産の資産または負債にかかる価格変動および金利変動により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的 - 法人税法施行規則第27条の7第1項第6号に規定する先物外国為替取引により、信託財産の資産または負債について為替相場の変動により生じるリスクを減じる目的 ・資金動向、市況動向、経済情勢、投資環境等の変化に対応するために、やむを得ない事情がある場合には、上記にしたがった運用が行えない場合があります。 |
| 投資対象 | マザーファンドの受益証券を主要投資対象とします。 |
| 主な投資制限 | ・株式への投資割合には、制限を設けません。 ・投資信託証券(信託約款に掲げるものを除きます。)への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・外貨建資産(外国通貨表示の有価証券、預金その他の資産をいいます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。 ・有価証券についての有価証券関連デリバティブ取引および有価証券関連デリバティブ取引以外のデリバティブ取引の利用は、ヘッジ目的に限定します。 |
| 信託期間 | 無期限(設定:2024年9月12日) |
| 決算日 | 原則7月11日 当該日が休業日の場合は翌営業日 |
| 収益分配 | ・分配対象額の範囲 計算期間終了日における、信託約款に定める受益者に分配することができる額と、分配準備積立金等の合計額とします。 ・収益分配金の分配方針 委託者は、上記の分配対象額の範囲内で、基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して、分配金額を決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。 ・収益を留保した場合の留保益の運用方針 留保益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。 |
| 管理報酬等 | 信託報酬は、純資産総額に対し、年0.66%(税抜0.6%)の率を乗じた金額とします。その他費用(信託事務の諸費用、監査報酬等)、有価証券売買時の売買委託手数料等が信託財産から支払われます。 |
| ベンチマーク | TOPIX(配当込み) |
| 投資運用会社 | JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 |
A-5)日本株リサーチアクティブファンド(適格機関投資家専用)
| 形態 | 国内投資信託証券(適格機関投資家私募) |
| 運用の基本方針 | ・主として、ジパング マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券に投資を行ない、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行ないます。 ・マザーファンド受益証券の組入比率は、高位を保つことを原則とします。なお、資金動向等によっては組入比率を引き下げることもあります。 ・株式以外の資産への実質投資割合(マザーファンドの信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした割合を含みます。)は、原則として、信託財産の総額の50%以下とします。 ・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき等やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。 (参考:マザーファンド) ・株式への投資にあたっては、グローバルな視野に基づく産業セクター動向分析および個別企業の投資価値分析を行なうとともに、企業訪問をベースにした徹底的なボトムアップ・リサーチを行ないます。 ・さらに、変革の中で求められる企業の資本効率性、買収価値等に注目してアクティブに投資銘柄を選定し、幅広く収益機会を追求します。 ・最終組入銘柄はリスク分析を行なった上で決定します。 ・株価指数先物取引を含む実質的な株式組入率は高位を保つことを基本とし、市況環境等の変化に基づいた実質株式組入率の変更は原則として行ないません。 ・株式以外の資産への投資割合は、原則として、信託財産の総額の50%以下とします。 ・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき等やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。 |
| 投資対象 | ジパング マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。 |
| 主な投資制限 | ・株式(新株引受権証券および新株予約権証券を含みます。)への実質投資割合には制限を設けません。 ・投資信託証券(マザーファンドの受益証券を除きます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。 ・外国為替の売買の予約取引の指図は、約款に規定する範囲で行ないます。 ・一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ取引等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ100分の10、合計で100分の20を超えないものとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託者は、一般社団法人投資信託協会規則に従い当該比率以内となるよう調整を行なうこととします。 |
| 信託期間 | 無期限(設定日:2024年9月12日) |
| 決算日 | 原則、毎年8月20日(休業日の場合は翌営業日) |
| 収益分配 | 毎期分配(累積投資適用) 原則として次の通り収益分配を行なう。 ・分配対象額は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価益を含む)等の全額。 ・分配金額は委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定する。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともある。 ・留保益は、運用の基本方針に基づき運用を行なう。 |
| 管理報酬等 | 信託報酬は、純資産総額に対して、年率 0.715%(税抜 0.65%)とします。その他費用(信託事務の諸費用、監査報酬等)、有価証券売買時の売買委託手数料等が信託財産から支払われます。 |
| ベンチマーク | TOPIX(東証株価指数)配当込み |
| 投資運用会社 | アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社(注) |
A-6)UBS MSCI ジャパン - JPY I-A
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託(円建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、MSCIジャパン・インデックスのパフォーマンスにおおむね連動する投資成果を目指します。 |
| 投資対象 | 主としてMSCIジャパン・インデックスを構成する日本企業の株式に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・ベンチ・マークに含まれない株式等への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・補完的な流動資産への投資は純資産総額の20%以内とします。 ・運用の効率性のために必要と判断した場合にはデリバティブ取引を利用することがあります。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.13%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIジャパン・インデックス |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント・スイス・エイ・ジー |
A-7)マンGLGジャパン・コアアルファ・エクイティ - IXX JPY
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託(円建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、株価純資産倍率(PBR)が低く、配当利回りが高い銘柄に焦点を当てて、東証株価指数を構成する銘柄の中から大企業の株式(大型株)に投資することにより、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として日本企業の株式に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・OECD非加盟国の市場で上場または取引されている証券への投資は純資産総額の30%を超えないものとします。 ・補完的な流動資産への投資は純資産総額の20%以内とします。 ・運用の効率性のために必要と判断した場合にはデリバティブ取引を利用することがあります。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.75%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | TOPIXおよびラッセル/ノムラ・ラージ・キャップ・バリュー・インデックス(トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | ジーエルジー・パートナーズ・エルピー |
A-8)UBS(Lux)エクイティ・ファンド - ジャパン(JPY) I -A3
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託(円建て) |
| 運用の基本方針 | 投資有価証券の安全性とファンド資産の流動性に十分配慮しつつ、合理的な水準のインカム収益とともに投資元本の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として日本企業の株式に分散投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・債券や債務証券ならびに日本以外の地域で発行された企業の株式(新株予約権証券などの株式関連証券・証書を含む)に純資産総額の30%を限度として投資をすることができます。 ・補完的な流動資産への投資は純資産総額の20%以内とします。 ・運用方針に示されるファンドの目的を達成するために必要とされる場合にはデリバティブ取引を利用することがあります。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年11月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬は、純資産総額に対して年率0.58%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | TOPIX(ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(シンガポール)リミテッド |
B)FW 米国株式
B-1)UBS(Lux)エクイティSICAV - USAグロース (USD) - I-A3
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として高い収益性、成長性が期待できる米国に拠点を置く企業ならびに米国を主な活動拠点とする企業の株式等に投資を行い、投資元本の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として米国の企業の株式等に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の債務証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年5月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.56%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ラッセル1000グロース(ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(アメリカス)エルエルシー |
B-2)GQGパートナーズ US エクイティ・ファンド - I USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として米国の株式および株式リンク商品(ADR、EDR、GDR等の預託書を含む)に投資を行い、投資元本の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として米国の企業の株式等に投資を行います。ただし、先進国市場もしくは新興国市場における米国以外の企業の株式等に投資を行うこともあります。 |
| 主な投資制限 | ・同一発行体の譲渡性証券および短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産総額に対して年率0.45%以内 ・管理報酬等:純資産総額に対して年率0.17%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | S&P500インデックス |
| 投資運用会社 | GQGパートナーズ・エルエルシー |
B-3)JPモルガン・ファンズ - USグロース・ファンド - I USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として市場予想を上回る収益性と成長性を兼ね備えた米国企業の株式等に投資を行い、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として米国の企業の株式等に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の債務証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・補完的な流動資産への投資は純資産総額の20%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年6月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産総額に対して年率0.60%以内 ・管理事務報酬等:純資産総額に対して年率0.16%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ラッセル1000グロース・インデックス(トータル・リターン(ネット30% トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | JPモルガン・インベストメント・マネジメント・インク |
B-4)MFSメリディアン・ファンズ - USバリュー・ファンド - I1 USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、認識される価値と比較して過小評価されていると考えられる企業(バリュー企業)に重点的に投資します。米国企業の株式に分散投資をすることにより、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として米国の企業の株式等に投資を行います。一部、米国以外の企業の株式に投資する場合もございます。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の債務証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産総額に対して年率0.75%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ラッセル1000バリュー・インデックス(ネット・トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー |
B-5)ロベコ BP USラージ・キャップ・エクイティーズ- I-USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として米国で設立されたまたは経済活動の大部分を米国で行っている大企業(時価総額20億米ドル以上)の株式に投資を行い、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として米国の大企業の株式に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・純資産総額の3分の2以上は米国の大型株に投資します。 ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の債務証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.65%以内(運用報酬含む) ・管理事務報酬等:純資産総額に対して年率0.12%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ラッセル1000バリュー・インデックス |
| 投資運用会社 | ボストン・パートナーズ・グローバル・インベスターズ・インク |
B-6)ブランデスUSバリュー・ファンド - I USD/SI USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、時価総額が50億米ドル以上の米国に所在する、または米国で活動する企業の株式等に投資を行い、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、米国株式(優先株式、ワラント、権利証券、預託証券を含む)に投資を行います。米国市場で取引されている米国以外の発行体の株式等にも投資することがあります。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・投資信託(ETF含む)への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:I USD純資産に対して年率0.70%以内、SI USD純資産に対して年率0.55%以内(運用報酬含む) ・保管報酬等:純資産総額に対して年率0.0525%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ラッセル1000バリュー・インデックス |
| 投資運用会社 | ブランデス・インベストメント・パートナーズ(ヨーロッパ)リミテッド |
B-7)iシェアーズ ラッセル1000グロース UCITS ETF - USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | キャピタル・リターンとインカム・リターンのコンビネーションによって、ベンチマーク・リターンと同等のトータル・リターンの提供を目指します。 |
| 投資対象 | 主として、ベンチマークであるラッセル1000グロースUCITS 30/18 Capped Net Tax 15%指数の構成銘柄を投資対象とします。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年7月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬等:純資産総額に対して年率0.18% (運用報酬を含む「オールインワン」の手数料体系を採用) ・その他費用:その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用および臨時訴訟費用等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | Russell 1000 Growth UCITS 30/18 Capped Net Tax 15% Index |
| 投資運用会社 | ブラックロック・アドバイザーズ(UK)リミテッド |
B-8)iシェアーズ ラッセル1000バリュー UCITS ETF - USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | キャピタル・リターンとインカム・リターンのコンビネーションによって、ベンチマーク・リターンと同等のトータル・リターンの提供を目指します。 |
| 投資対象 | 主として、ベンチマークであるラッセル1000バリューUCITS 30/18 Capped Net Tax 15%指数の構成銘柄を投資対象とします。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年7月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬等:純資産総額に対して年率0.18% (運用報酬を含む「オールインワン」の手数料体系を採用) ・その他費用:その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用および臨時訴訟費用等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | Russell 1000 Value UCITS 30/18 Capped Net Tax 15% Index |
| 投資運用会社 | ブラックロック・アドバイザーズ(UK)リミテッド |
C)FW 欧州株式
C-1)GAMスター・ヨーロピアン・エクイティ - Z EURO
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(ユーロ建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、欧州に主たる拠点を置く企業が発行する上場株式等への投資を通じて、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として欧州の株式に投資を行います。一部、債券や優先株に投資する場合があります。 |
| 主な投資制限 | ・純資産総額の15%以内で債券への投資を行うことができます。 ・同一発行体の譲渡性証券および短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年6月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.85%以内(運用報酬含む) ・保管報酬等:純資産総額に対して年率0.0425%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIヨーロッパ・インデックス(ネット) |
| 投資運用会社 | GAMインターナショナル・マネジメント・リミテッド |
C-2)JPモルガン・ファンズ - ヨーロッパ・エクイティ・ファンド - I EURO
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(ユーロ建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、欧州の企業(欧州諸国に本社を置く、または経済活動の主要部分を欧州諸国で行う企業)の株式に投資を行い、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、欧州の株式に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・純資産総額の67%以上を、欧州の企業(欧州諸国に本社を置く、または経済活動の主要部分を欧州諸国で行う企業)の株式に投資します。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年6月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.50%以内(運用報酬含む) ・管理事務等:純資産総額に対して年率0.16%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIヨーロッパ・インデックス(ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | JPモルガン・アセット・マネジメント(UK)リミテッド |
C-3)UBS(Lux)キー・セレクション SICAV - ヨーロピアン・エクイティ・バリュー・オポチュニティ - I-A3 EUR
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(ユーロ建て) |
| 運用の基本方針 | バリュー・アプローチに基づいて、資産の少なくとも3分の2を、欧州に拠点を置く企業、または欧州を中心に経済活動を行っている企業の株式および新株予約権などに投資を行います。 |
| 投資対象 | 主として、欧州に拠点を置く企業、または欧州を中心に経済活動を行っている企業の株式および新株予約権等に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の債務証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年9月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.50%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIヨーロッパ・インデックス(ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(UK)リミテッド |
C-4)ウェリントン・ストラテジック・ヨーロピアン・エクイティ - EUR S
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(ユーロ建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、欧州の市場平均を上回る収益とキャッシュフローの成長から利益を得ると考えられる企業の株式への投資を通じて、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、欧州に拠点を置く企業の株式に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・純資産総額の10%以内で新興国市場への投資を行うことができます。 ・同一発行体の譲渡性証券および短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.70%以内(運用報酬含む) ・管理事務等:純資産総額に対して年率0.25%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIヨーロッパ・インデックス |
| 投資運用会社 | ウェリントン・マネジメント・カンパニー LLP |
C-5)コムゲスト・グロース・ヨーロッパ - EUR I
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(ユーロ建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、長期の成長が見込める欧州の企業(欧州諸国に本社を置く、または経済活動の主要部分を欧州諸国で行う企業)の株式に投資を行い、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、欧州の企業(欧州諸国に本社を置く、または経済活動の主要部分を欧州諸国で行う企業)の株式に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・純資産総額の2/3以上を、欧州加盟国、スイス、英国で上場される株式及び株式に転換可能な株式または株式連動証券に投資します。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産総額に対して年率1.00%以内 ・管理事務等:純資産総額に対して年率0.05%以内 ・保管報酬等:純資産総額に対して年率0.0105%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | 該当ありません。 |
| 投資運用会社 | コムゲスト・アセット・マネジメント・インターナショナル・リミテッド |
D)FW 日本債券
D-1)One金利・クレジット型戦略ファンドⅡ(FOFs用)(適格機関投資家限定)
| 形態 | 国内投資信託証券(適格機関投資家私募) | ||||||||||||
| 運用の基本方針 | この投資信託は、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として、運用を行います。 ・主として、金利・クレジット型戦略マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券への投資を通じて、わが国の公社債および債券先物取引等に実質的に投資し、NOMURA-BPI総合を上回る投資成果をめざします。 ・マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持します。 ・ファンドの資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。 ・当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズのみに取得させることを目的とするものです。 (参考:マザーファンド) ・主として、国債(物価連動国債を含む)、政府保証債、地方債、金融債、特殊債、事業債、円建外債、ユーロ円債、MBS、ABSに投資を行い、NOMURA-BPI総合を上回る投資成果をめざします。なお、運用にあたっては債券先物取引等を活用する場合があります。 ・マクロ分析情報等に基づき、デュレーション、年限配分および種別配分を決定するトップダウン戦略と、クレジットリサーチ等に基づき個別銘柄を決定するボトムアップ戦略を組み合わせてポートフォリオを構築します。トップダウン戦略とボトムアップ戦略の戦略配分を柔軟にコントロールすることで、安定した超過収益の獲得をめざします。 ・投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含みます。)の格付けを取得している債券もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を基本とします。ただし、国債(物価連動国債を含む)、政府保証債、地方債については当該格付制限の対象外とします。 ・ファンドの資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。 | ||||||||||||
| 投資対象 | マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。 | ||||||||||||
| 主な投資制限 | ・マザーファンド受益証券への投資割合には、制限を設けません。 ・株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%未満とします。 ・外貨建資産への投資は行いません。 ・マザーファンド受益証券以外の投資信託証券(上場投資信託証券を除きます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・スワップ取引、金利先渡取引、有価証券先物取引等の利用はヘッジ目的に限定しません。 ・一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託者は、一般社団法人投資信託協会規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行うこととします。 | ||||||||||||
| 信託期間 | 無期限(設定日:2024年9月11日) | ||||||||||||
| 決算日 | 毎年4月25日(ただし、休業日の場合は翌営業日とします。) | ||||||||||||
| 収益分配 | 毎決算時に、原則として以下の方針に基づき収益の分配を行います。 ・分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益(マザーファンドの信託財産に属する配当等収益のうち、信託財産に属するとみなした額(以下「みなし配当等収益」といいます。)を含みます。)および売買益(評価益を含み、みなし配当等収益を控除して得た額)等の全額とします。 ・分配金額は、委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して、決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わない場合があります。 ・留保益の運用については、特に制限を設けず、運用の基本方針に基づいて運用を行います。 | ||||||||||||
| 管理報酬等 | 純資産総額に対して、年率0.1485%～0.2035%(税抜0.1350%～0.1850%) ※信託報酬率は、毎月10日時点(休業日の場合は翌営業日)の新発10年国債利回り(単利:日本相互証券株式会社の終値)を基準として、その翌日より翌月10日(休業日の場合は翌営業日)までの報酬率が決定されます。なお、設定当初は 2024年9月10日時点の利回りを適用します。
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| ベンチマーク | NOMURA-BPI総合 | ||||||||||||
| 投資運用会社 | アセットマネジメントOne株式会社 |
D-2)マニュライフFW用 日本債券ストラテジックファンド(適格機関投資家専用)
| 形態 | 国内投資信託証券(適格機関投資家私募) | |||||||||||||||
| 運用の基本方針 | マザーファンドを通じて、主としてわが国の公社債に投資し、安定した収益の確保および信託財産の着実な成長を目指して運用を行います。 | |||||||||||||||
| 投資対象 | 主としてマニュライフ・日本債券ストラテジック・アクティブ・マザーファンド(以下、「マザーファンド」といいます。)受益証券に投資します。なお、コマーシャル・ペーパーなど短期金融商品等に直接投資する場合があります。 ・マザーファンド受益証券を主たる投資対象とします。 ・NOMURA-BPI総合を参考指数として、ユーロ円債を含む円建て公社債のうち、主として投資適格債券に実質的に投資することによって、中長期的に同指標を上回る運用を目指します。 ・マザーファンドの受益証券の組入比率は原則として高位を保ちます。 ・大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が行われないことがあります。 (参考:マザーファンド) ・NOMURA-BPI総合をベンチマークとして、円建て公社債(ユーロ円債を含む)のうち、主として投資適格債券を投資対象とすることによって、中長期的に同指標を上回る運用を目指します。 ・運用の効率化をはかるため債券先物取引やクレジット・デリバティブ取引等のデリバティブ等を利用することがあります。 ・公社債の組入れ比率は原則として高位を維持します。 ・大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が行なわれないことがあります。 | |||||||||||||||
| 主な投資制限 | ・債券への実質投資割合には制限を設けません。 ・外貨建資産への投資は行いません。 ・有価証券先物取引等の直接利用は行いません。 ・投資信託証券(マザーファンド受益証券および上場投資信託証券を除く)への投資は行いません。 ・一般社団法人投資信託協会の規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する実質比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、一般社団法人投資信託協会の規則に従い当該比率以内となるよう調整を行うこととします。 ・デリバティブ取引等について、一般社団法人投資信託協会規則に定める合理的な方法により算出した額が、信託財産の純資産総額を超えることとなる投資の指図をしません。 ・同一銘柄の株式、転換社債および転換社債型新株予約権付社債への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・信用取引、空売り、有価証券の借入れは行いません。 | |||||||||||||||
| 信託期間 | 原則として無期限 | |||||||||||||||
| 決算日 | 毎年3月5日(休業日の場合は翌営業日)、第1回決算日は2025年3月5日とします。 | |||||||||||||||
| 収益分配 | 毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。 ・分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。 ・収益分配金額は、委託者が基準価額の水準・市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。 ・留保益(収益分配に充てず信託財産内に留保した利益)については、特に制限を設けず運用の基本方針に基づき運用を行います。 | |||||||||||||||
| 管理報酬等 | ファンドの純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額が毎日費用として計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了時に信託財産から支払われます。信託報酬率は、以下の通りとなります。 信託報酬率は、毎年3月および9月の最終営業日における日本相互証券株式会社の発表する新発10年固定利付国債の利回り(終値)に応じて以下の通りとし、当該最終営業日の翌月の21日以降で、前日が営業日である最初の営業日から適用するものとします。
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| 参考指数 | NOMURA-BPI総合(NOMURA・ボンド・パフォーマンス・インデックス総合) | |||||||||||||||
| 投資運用会社 | マニュライフ・インベストメント・マネジメント株式会社 | |||||||||||||||
D-3)明治安田FOFs用アクティブ日本債券ファンド(適格機関投資家専用)
| 形態 | 国内投資信託証券(適格機関投資家私募) | |||||||
| 運用の基本方針 | 主として、邦貨建ての国債、政府保証債、地方債、利付金融債、社債等に実質的に投資し、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。 ・主として、明治安田日本債券アクティブ・マザーファンド(以下、「マザーファンド」ということがあります)受益証券への投資を通じて、邦貨建ての国債、政府保証債、地方債、利付金融債、社債等へ分散投資を行い、信託財産の長期的な成長を目指します。 ・「NOMURA-BPI総合」をベンチマークとしてこれを中長期的に上回る投資成果を目指します。 ・信用リスクの低減を図るため、原則として取得時に信用ある格付会社によるBBB格相当以上の格付を有する公社債およびそれと同等の信用度を有すると判断した公社債に投資します。 ・債券市場は、長期的には経済のファンダメンタルズによって変動するという考えを基本としファンダメンタルズ分析を重視したアクティブ運用を行います。 ・マクロ経済分析をベースとした金利の方向性予測等に基づき、市況動向やリスク分散等を勘案して、デュレーションの調整、イールドカーブポジショニングのコントロールを行います。 ・公社債の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。 ・資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。 (参考:マザーファンド) ・主として、邦貨建ての国債、政府保証債、地方債、利付金融債、社債等へ分散投資を行い、信託財産の長期的な成長を目指します。 ・「NOMURA-BPI総合」をベンチマークとしてこれを中長期的に上回る投資成果を目指します。 ・信用リスクの低減を図るため、原則として取得時に信用ある格付会社によるBBB格相当以上の格付を有する公社債およびそれと同等の信用度を有すると判断した公社債に投資します。 ・債券市場は、長期的には経済のファンダメンタルズによって変動するという考えを基本としファンダメンタルズ分析を重視したアクティブ運用を行います。 ・マクロ経済分析をベースとした金利の方向性予測等に基づき、市況動向やリスク分散等を勘案して、デュレーションの調整、イールドカーブポジショニングのコントロールを行います。 ・公社債の組入比率は、原則として高位を保ちます。 ・資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。 | |||||||
| 投資対象 | マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。 | |||||||
| 主な投資制限 | ・株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・投資信託証券(マザーファンド受益証券および上場投資信託証券を除きます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・外貨建資産への投資は行いません。 ・デリバティブ取引等は、約款所定の範囲で行います。 ・一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ100分の10、合計で100分の20を超えないものとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託者は、一般社団法人投資信託協会規則に従い当該比率以内となるよう調整を行なうこととします。 | |||||||
| 信託期間 | 無期限(設定日:2024年9月12日) | |||||||
| 決算日 | 毎年5月15日(休業日の場合は翌営業日) | |||||||
| 収益分配 | 毎年5月15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、原則として以下の方針に基づき分配を行います。 ・分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当収入と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。 ・収益分配金額は、委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には分配を行わないことがあります。 ・収益分配金にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。 | |||||||
| 管理報酬等 | 信託報酬は、ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に対し、年0.264%(税抜0.24%)以内の率を乗じて得た額とします。
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| ベンチマーク | NOMURA-BPI総合 | |||||||
| 投資運用会社 | 明治安田アセットマネジメント株式会社 |
D-4)ニッセイ国内債券アクティブファンド(適格機関投資家専用)
| 形態 | 国内投資信託証券(適格機関投資家私募) |
| 運用の基本方針 | ・ニッセイ国内公社債クレジット特化型 マザーファンドの受益証券を通じて、主として国内の公社債に投資し、債券種類別構成比の調整や社債の個別銘柄選択等、信用リスクを適切に管理し、運用を行います。 ・「NOMURA-BPI(総合)指数」をベンチマークとし、ベンチマークを中長期的に上回る投資成果の獲得をめざします。 ・上記親投資信託の受益証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。 ・資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。 (参考:マザーファンド) ・NOMURA-BPI(総合)指数をベンチマークとします。 ・主としてわが国の公社債に投資し、債券種類別構成比の調整や社債の個別銘柄選択等、信用リスクの適切な管理を主な超過収益源として、上記ベンチマークを中長期的に上回ることを目標に運用を行います。 ・公社債の組入比率は、原則として高位を保ちます。 ・資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。 |
| 投資対象 | ニッセイ国内公社債クレジット特化型 マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。 なお直接、公社債等に投資を行う場合があります。 |
| 主な投資制限 | ・株式への投資は転換社債の転換および新株予約権の行使による取得に限るものとし、実質投資割合は信託財産の純資産総額の10%以下とします。なお、ここでいう新株予約権とは、新株予約権付社債のうち会社法第236 条第1 項第3 号の財産が当該新株予約権付社債についての社債であって当該社債と当該新株予約権がそれぞれ単独で存在し得ないことをあらかじめ明確にしているもの(以下会社法施行前の旧商法第341条ノ3第1項第7号および第8号の定めがある新株予約権付社債を含め「転換社債型新株予約権付社債」といいます。)の新株予約権をいいます。 ・同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・投資信託証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・外貨建資産への実質投資割合は、投資信託財産の純資産総額の20%以下とします。 ・デリバティブ取引(法人税法第61条の5に定めるものをいいます。)および外国為替予約取引は、投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的ならびに価格変動リスク、金利変動リスクおよび為替変動リスクを回避する目的以外には利用しません。 ・デリバティブ取引等について、一般社団法人投資信託協会規則に定める合理的な方法により算出した額が、信託財産の純資産総額を超えないものとします。 |
| 信託期間 | 設定日(2015年1月30日)～2029年11月12日 |
| 決算日 | 年1回(11月10日、(ただし休業日の場合は翌営業日)) |
| 収益分配 | ・分配対象額の範囲 経費控除後の配当等収益(ニッセイ国内公社債クレジット特化型 マザーファンドの信託財産に属する配当等収益のうち、信託財産に属するとみなした額を含みます。)および売買益(評価益を含みます。ただし、ニッセイ国内公社債クレジット特化型 マザーファンドの信託財産に属する配当等収益のうち、信託財産に属するとみなした額を除きます。)等の全額とします。 ・分配対象額についての分配方針 委託者が基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して決定します。 ・留保益の運用方針 留保益(収益分配にあてず信託財産に留保した収益)については、元本部分と同一の運用を行います。 |
| 管理報酬等 | 信託報酬は、純資産総額に対し年率0.3520%(税抜:0.320%)の率を乗じた金額とします。その他費用(信託事務の諸費用、監査報酬等)、有価証券売買時の売買委託手数料等が信託財産から支払われます。 |
| ベンチマーク | NOMURA-BPI(総合) |
| 投資運用会社 | ニッセイアセットマネジメント株式会社 |
E)FW 世界債券
E-1)JPモルガン・ファンズ - グローバル・アグリゲート・ボンド・ファンド - I USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として世界の投資適格債券に投資をし、必要に応じてデリバティブを利用することにより、世界の債券市場のリターンを上回ることを目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 資産の67%以上を直接またはデリバティブを通じて、新興市場を含む世界の発行体の投資適格債券(MBS/ABSを含む)に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・偶発転換社債への投資は純資産総額の5%以内とします。 ・補助的な流動資産への投資は純資産総額の20%以内とします。 ・償還等ならびに支払い管理を目的とした預金、短期金融商品、マネー・マーケット・ファンドへの投資は純資産総額の20%以内とします。(ただし、市場環境の急激な変化等一時的な資産保全を目的とした場合には、純資産総額の100%まで補助的な流動資産への投資を行うことができます。) |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年6月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.35%以内(運用報酬含む) ・保管報酬等:純資産総額に対して年率0.11%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ブルームバーグ・グローバル・アグリゲート・インデックス(グロス トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | JPモルガン・アセット・マネジメント(UK)リミテッド |
E-2)ニューバーガー・バーマン・グローバル・ボンド・ファンド - I USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、OECD加盟国に本社を置く、またはOECD加盟国において経済活動の大部分を行う企業が発行する投資適格債に投資を行い、投資元本の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、OECD加盟国の投資適格債(政府、政府関連機関、企業が発行する現地通貨建ての固定金利および変動金利の債務証券ならびに資産担保証券等を含む)に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・投資適格を下回る有価証券(短期資金証券を除く)には投資を行いません。 ・新興国の発行体が発行する有価証券への投資は純資産総額の10%を超えないものとします。 ・有価証券担保貸付や信用貸付の利用は行いません。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.20%以内(運用報酬含む)ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ブルームバーグ・グローバル・アグリゲート・インデックス(トータル・リターン USDヘッジなし) |
| 投資運用会社 | ニューバーガー・バーマン・アセット・マネジメント・アイルランド・リミテッド (副投資運用会社:ニューバーガー・バーマン・ヨーロッパ・リミテッド、ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エルエルシー、ニューバーガー・バーマン・シンガポール・ピーティーイー・リミテッド) |
E-3)PIMCOファンズ・グローバル・インベスターズ・シリーズ PLC - グローバル・ボンド・ファンド - INSTITUTIONAL USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 投資元本の保全、慎重な運用管理との一貫性を保ちながら、トータル・リターンの最大化を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 運用資産の3分の2以上を世界の主要通貨建ての債券に分散投資をします。 |
| 主な投資制限 | ・主に投資適格債券に投資しますが、最低信用格付けの要件がない住宅ローン担保証券を除き、ムーディーズによりBaa未満、S&PによりBBB未満、またはフィッチにより同等と格付けされた債券のうち、ムーディーズまたはS&Pにより少なくともB、またはフィッチにより同等と格付けされた債券(または格付けがない場合、同等と運用者が判断した債券)に純資産総額の10%まで投資することができます。 ・原則として同一発行体の債券への投資は純資産総額の10%以内とします。ただし、欧州経済領域加盟国に属し特別な公的監督に服する機関が発行する債券については25%以内とします。 ・株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.49%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ブルームバーグ・グローバル・アグリゲート・インデックス |
| 投資運用会社 | パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー (投資助言会社:PIMCOヨーロッパ・リミテッド) |
F)FW ハイ・イールド債券
F-1)ノムラ・ファンズ・アイルランド - USハイ・イールド・ボンド・ファンド- I USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として米ドル建てハイ・イールド債券および関連証券に分散投資を行い、利回りの確保とキャピタル・ゲインの獲得を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として米国およびカナダの企業が発行する米ドル建てハイ・イールド債券および関連証券に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・取引所に上場または規制市場において取引されるもの以外の譲渡性証券および短期金融商品は純資産総額の10%以内とします。 ・1年以内に証券取引所またはその他の市場に上場予定の新規発行譲渡性証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の譲渡性証券または短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産総額に対して年率0.50%以内 ・管理報酬等:純資産総額に対して年率年0.0675%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス |
| 投資運用会社 | ノムラ・アセット・マネジメント UK リミテッド |
F-2)NYLI GF USハイ・イールド・コーポレート・ボンド - PI USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、ハイ・イールド債券の分散ポートフォリオへの投資を通じて、インカム・ゲインの獲得を追求し、ベンチマークを上回る投資成果を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、米国の企業等によって発行される米ドル建ての高利回り社債や金融債務商品(短期金融商品または同じ特徴を持つ金融商品を含む)に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・公認の証券取引所に上場または規制市場において取引されるもの以外の譲渡性証券および短期金融商品は純資産総額の10%以内とします。 ・デイストレスト証券への投資は純資産総額の5%以内とします。 ・同一発行体の譲渡性証券または短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産総額に対して年率0.60%以内 ・管理報酬等:純資産総額に対して年率0.20%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | マッケイ・シールズ・エルエルシー |
F-3)ブラックロック・グローバル・ファンズ-USドル・ハイ・イールド・ボンド・ファンド - I2 USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、資産総額の70%以上をESG投資の原則と調和する米ドル建てのハイ・イールド債券(非投資適格を含む)への投資を通じて、トータル・リターンの獲得を目指す運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、米ドル建てのハイ・イールド債券(非投資適格を含む)に投資しますが、一部ABSおよびMBSなどにも投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・ABSおよびMBSへの投資は資産総額の20%以内とします。 ・同一発行体の債務証券または短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年8月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産総額に対して年率0.55%以内 ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.25%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ブルームバーグ・USハイ・イールド2% コンストレインド・インデックス |
| 投資運用会社 | ブラックロック・フィナンシャル・マネジメント・インク |
G)FW オルタナティブ
G-1)ニューバーガー・バーマン US ロング・ショート・エクイティ・ファンド - I3 USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 投資元本の保全を目的としながら、長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、米国株式市場に上場または取引されている株式および株式リンク証券に投資を行います。また、これらの証券にエクスポージャーを持つ上場投資信託において、ロング・ポジションおよびシンセティック・ショート・ポジションを取ります。 |
| 主な投資制限 | ・想定元本に対する75%以上は、北米等(米国、カナダ、メキシコ)に所在する企業、政府、政府機関等が発行する有価証券に投資を行います。 ・米国および非米国の企業、政府および政府機関等が発行する債券の組入れは、想定元本に対する30%以内とします。 ・有価証券貸付、信用貸付の利用は行いません。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率1.35%以内 ・保管報酬等:純資産総額に対して年率0.22%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用は、ファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | HFRXエクイティ・ヘッジ・インデックス(トータル・リターン USD) S&P500インデックス(ネット トータル・リターン USD) |
| 投資運用会社 | ニューバーガー・バーマン・アセット・マネジメント・アイルランド・リミテッド (副投資運用会社:ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エルエルシー、ニューバーガー・バーマン・ヨーロッパ・リミテッド) |
G-2)バータス GF アルファシンプレックス・マネージド・フューチャーズ・ファンド - I USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 投資リスクの分散を目的として、原則として公認の市場で取引される譲渡性証券、金融派生商品および/またはその他の流動性のある金融資産に投資を行い、投資元本の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、公認の市場で取引される譲渡性証券、金融派生商品および/またはその他の流動性のある金融資産に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・同一発行体の譲渡性証券および短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・公認の証券取引所に上場または規制された市場で取引される場合以外の譲渡性証券および短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・店頭デリバティブ取引の取引相手に対するリスクエクスポージャーは、原則として純資産総額の5%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年9月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産総額に対して年率0.95%以内 ・管理報酬等:純資産総額に対して年率0.085%以内(ただし別に定める額に満たない場合にはその額) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより実費にて支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | クレディ・スイス・マネージド・フューチャーズ・リキッド・インデックス SGトレンド・インデックス |
| 投資運用会社 | アルファシンプレックス・グループ・エルエルシー |
G-3)UBS(Irl)インベスター・セレクション - グローバル・エクイティ・ロング・ショート・ファンド - USD I A1 PF/USD I A3 PF
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(ユーロ建て) |
| 運用の基本方針 | 新興国を含む世界中の株式市場においてミスプライス銘柄を発掘することにより、中期的なプラスのリターンを提供し、株式市場との相関性を低く抑え、株式市場よりも低いボラティリティの実現を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、新興国を含む世界中の株式に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・同一発行体の譲渡性証券および短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・公認の証券取引所に上場または規制された市場で取引される場合以外の譲渡性証券および短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・店頭デリバティブ取引の取引相手に対するリスクエクスポージャーは、原則として純資産総額の5%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年9月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:I A1 純資産総額に対して0.95%以内、I A3純資産総額に対して0.85%以内 ・保管報酬等:純資産総額に対して年率0.0894%以内 ・運用報酬:成功報酬として運用収益(ハードル・レートまたはハイ・ウォーター・マーク超過分)の20% ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用および等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | 該当ありません。 |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(UK)リミテッド(注) |
G-4)アビバ・インベスターズ - マルチ-ストラテジー・ターゲット・リターン・ファンド - IH USD/MH USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 市場環境にかかわらず、欧州中央銀行の基準金利(またはそれに相当する金利)を上回る年率5%のグロス・リターン(絶対リターン)を3年間のローリング期間で目標とします。この水準のリターンを目指すにあたり、ボラティリティの管理も行い、同じ3年間の変動期間における世界株式のボラティリティの半分以下を目標とします。 |
| 投資対象 | 主として世界中の株式、債券、短期金融商品、銀行預金のほかに商品や投資信託(不動産投資信託含む)、上場投資信託にも投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・単一の商品および/または炭素クレジットに連動する商品へのエクスポージャーは、個別ベースで純資産総額の5%以内とします。 ・金へのエクスポージャーは、純資産総額の8%以内とします。 ・炭素クレジットへのエクスポージャーは、純資産総額の5%以内とします。 ・商品および炭素クレジットのエクスポージャーは、純資産総額の10%以内とします。 ・モーゲージ証券および資産担保証券に10%以内で投資することができます。 ・偶発転換社債に5%以内で投資することができます。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:IH USD純資産総額に対して年率0.75%以内(運用報酬を含む)、MH USD純資産総額に対して年率0.65%以内(運用報酬を含む) ・保管報酬等:純資産総額に対して年率0.13%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | 該当ありません。 |
| 投資運用会社 | アビバ・インベスターズ・グローバル・サービシズ・リミテッド |
G-5)ジュピター・メリアン・グローバル・エクイティ・アブソリュート・リターン・ファンド - I USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、世界各国の株式への投資(ロングおよびショート・ポジション)により、株式市場や債券市場との相関が低い絶対的リターンを追及します。 |
| 投資対象 | 主として、主要市場の時価総額が大きいグローバル株式を投資対象として、ロング・ポジションまたはショート・ポジションとします。 |
| 主な投資制限 | ・純資産総額の51%以上を株式もしくは株式関連証券に投資を行います。 ・原則として、同一発行体の譲渡性証券または短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・レバレッジをかけるなどヘッジ目的以外でデリバティブ取引を利用する場合があります。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.75%以内(運用報酬含む) ・成功報酬:運用収益(ハードル・レートまたはハイ・ウォーターマーク超過分)の20% ・保管報酬等:純資産総額に対して年率0.028%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | 該当ありません。 |
| 投資運用会社 | ジュピター・アセット・マネジメント・リミテッド |
G-6)ラザード・ラスモア・オルタナティブ・ファンド - Z USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | このファンドは、3年間の市場サイクルの中で、キャピタルとインカムの組み合わせにより絶対収益を追求します。 |
| 投資対象 | 投資制限の範囲内で、様々な譲渡性証券、証書および金融派生商品に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・原則として同一の発行体の譲渡性証券または短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・純資産総額の20%を超えない範囲で新興国市場の株式等に投資を行うことができます。 ・ヘッジ目的以外でデリバティブ取引を利用することができます。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年3月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率1.00%以内 ・運用報酬;成功報酬として運用収益(ハードル・レートまたはハイ・ウォーター・マーク超過分)の20% ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | HFRXリラティブ・バリュー・フィックスド・インカム・コンバーチブル・アービトラージ・インデックス S&P500 ラッセル2000 ブルームバーグ US アグリゲート・トータル・リターン・バリュー・アンヘッジド USD ICE BofA グローバル300 コンバーチブル・インデックス ICE BofA US ハイ・イールド・インデックス MSCI ワールド |
| 投資運用会社 | ラザード・アセット・マネジメント・エルエルシー |
G-7)AQR UCITS ファンズ - AQRスタイル・プレミア UCITS ファンド - A USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 伝統的な市場との相関をゼロに抑えながら、高いリスク調整後リターンを生み出すことを目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | バリュー、モメンタム、キャリー、ディフェンシブの4つの投資スタイルで、株式、債券、金利、通貨という資産グループの中でロング・ポジションとショート・ポジションを使用します。 |
| 主な投資制限 | ・原則として同一発行体の譲渡性証券または短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・ヘッジ目的以外でデリバティブ取引を利用することができます。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年3月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産総額に対して年率0.60%以内 ・成功報酬:運用収益(ハードル・レートまたハイ・ウォーター・マーク超過分)の10% ・管理報酬等:純資産総額に対して年率0.18%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | 該当ありません。 |
| 投資運用会社 | AQRキャピタル・マネジメント・エルエルシー |
G-8)ヘプタゴン - ケトルヒル USロング・ショート株式ファンド - Y1 USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | ボトムアップによるファンダメンタル・リサーチに基づき各セクターの株式についてロングポジションおよび/またはショートポジションでの投資を通じて投資元本の長期的な成長を目指します。 |
| 投資対象 | 主に米国小型株(投資時にラッセル2000トータル・リターン・インデックスに含まれる企業と同じ時価総額の範囲内にある企業)に投資します。 |
| 主な投資制限 | ・ロングポジションはファンドの純資産総額の最大100%まで、ショートポジションは最大60%までとします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年9月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産総額に対して年率1.0%以内 ・管理報酬等:純資産総額に対して年率0.05%以内 ・保管報酬等:純資産総額に対して年率0.035%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | 該当ありません。 |
| 投資運用会社 | ヘプタゴン・キャピタル・リミテッド |
H)FW 世界リート
H-1)コヘン&スティアーズ SICAV - グローバル・リアル・エステート・セキュリティーズ・ファンド - F USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 直接利回りの獲得と投資元本の成長によるトータル・リターンの獲得を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 純資産総額の少なくとも50%を、規制市場において上場または取引される世界中の不動産業を主たる事業とする企業の譲渡可能な株式(普通株式および優先株式)および不動産投資信託(リ―ト)に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・不動産業を主たる事業とする企業の譲渡可能な株式(普通株式および優先株式)および不動産投資信託(リ―ト)への投資は純資産総額の50%以上とします。 ・同一の発行体の譲渡性証券および短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・純資産総額の5%以上投資する発行体の譲渡性証券および短期金融商品の合計額は純資産総額の40%以内とします。 ・同一金融機関への預金は純資産総額の20%未満とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 分配方針 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.45%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用は、ファンドより実費にて支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | FTSE EPRA Nareit デベロップド・リアル・エステート・インデックス(ネット) |
| 投資運用会社 | コヘン&スティアーズ UK リミテッド |
H-2)ノルディア 1, SICAV - グローバル・リアル・エステート・ファンド - I USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、世界各国の不動産会社の株式および不動産投資信託(リート)への投資を行い、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、世界各国の不動産会社の株式(株式関連証券を含む)および不動産投資信託(リート)に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・純資産総額の75%以上を不動産会社の株式(株式関連証券を含む)および不動産投資信託(リート)に投資を行います。 ・純資産総額の20%以内で新興国市場の不動産会社の株式(株式関連証券を含む)に投資することができます。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 分配方針 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.85%以内(運用報酬含む) ・保管費用等:純資産総額に対して年率0.30%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用は、ファンドより実費にて支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | FTSE EPRA Nareit デベロップド・インデックス(ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | ノルディア・インベストメント・マネジメント・アーベー (副投資運用会社:ダフ&ヘルプス・インベストメント・マネジメント・カンパニー) |
H-3)DWSインベスト・グローバル・リアル・エステート・セキュリティーズ - USD FC100
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、不動産に関連(所有、開発、管理)する上場企業の株式等(株式関連証券および不動産投資信託を含む)およびこれを原資産とした金融派生商品等に投資を行い、投資元本の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、不動産関連企業の株式等(株式関連証券および不動産投資信託を含む)およびこれを原資産とした金融派生商品を投資対象とします。 |
| 主な投資制限 | ・純資産総額の70%以上は不動産関連企業の株式等(株式関連証券および不動産投資信託を含む)およびこれを原資産とした金融派生商品に投資するものとします。 ・不動産関連企業の株式等(株式関連証券および不動産投資信託を含む)以外の株式等への投資は純資産総額の30%以内とします。 ・短期金融商品、預金およびマネー・マーケット・ファンド等への投資は純資産総額の30%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 分配方針 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.40%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用は、ファンドより実費にて支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | 該当ありません。 |
| 投資運用会社 | RREEFアメリカ・エルエルシー |
I)FW エマージング株式
I-1)レッドホイール・グローバル・エマージング・マーケッツ・ファンド- S USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として世界の新興国市場の株式等に投資することにより、ファンド資産の長期的な成長を目指して運用を行います。なお、一部限定的にフロンティア市場に投資する場合があります。 |
| 投資対象 | 主として世界の新興国市場(一部フロンティア市場を含みます)の株式等に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・発行体の経営に重要な影響力を行使できる議決権を有する株式への投資は行いません。 ・同一発行体の譲渡性証券または短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.75%以内(運用報酬含む) ・管理事務報酬等:純資産総額に対して年率0.20%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | RWCアセット・マネジメント・エルエルピー (副投資運用会社:RWCアセット・アドバイザーズ(US)エルエルシー) |
I-2)アカディアン・エマージング・マーケッツ・エクイティ USITS II - C
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、アジア、ラテンアメリカ、アフリカ、ヨーロッパを含む新興国市場の発行体の株式に分散投資をすることにより、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として新興国市場の株式に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・同一の発行体の譲渡性証券または短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年3月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産に対して年率1.00%以内 ・管理報酬等:純資産総額に対して年率0.35%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(USD)-ネット・リターン |
| 投資運用会社 | アカディアン・アセット・マネジメント・エルエルシー |
I-3)サンズ・キャピタル・エマージング・マーケッツ・グロース・ファンド - A USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、新興国の株式等(新興国に所在、上場もしくは活動拠点としている企業が発行する株式および株式関連証券)に投資することにより、投資元本の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として新興国の株式等に投資を行います。ただし、一部限定的にフロンティア市場に投資を行う場合があります。 |
| 主な投資制限 | ・同一の発行体の譲渡性証券または短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・フロンティア市場の株式等への投資は純資産総額の20%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年10月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:純資産に対して年率0.85%以内 ・管理報酬等:純資産総額に対して年率0.045% ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | 該当ありません。 |
| 投資運用会社 | サンズ・キャピタル・マネジメント・エルエルシー |
I-4)ARGAエマージング・マーケット・エクイティ・ファンド - A USD/CK USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として新興国市場で取引されている株式および株式リンク証券で、割安な価格で取引されているものに投資することにより、ファンド資産の長期的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として新興国市場の取引所または公認市場で取引される企業の株式および株式関連証券(債券、GDR、ADR、手形、優先株式など)に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・同一の発行体の有価証券に、取得時において純資産総額の5%超となる投資、および時価において純資産総額の8%超となる投資は行いません。 ・不動産への直接投資、または現物商品への間接投資は行いません。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年4月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・運用報酬:A USD純資産総額に対して年率1.00%以内、CK USD純資産総額に対して年率0.65%以内 ・管理事務報酬等:純資産総額に対して年率0.20%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIエマージング・マーケッツ(ネット)USD・インデックス |
| 投資運用会社 | ARGAインベストメント・マネジメント・エルピー |
J)FW コモディティ
J-1)UBS(Lux)コモディティ・インデックス・プラス USD ファンド - EB USD
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 様々な金融派生商品を実質的に活用し商品市場への投資を行い、ファンド資産の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として商品指数にかかるスワップ取引(トータル・リターン・スワップを含む)、指数先渡または先物取引、指数オプション取引などの金融派生商品または商品指数に関連する証書に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・発行体の経営に重要な影響力を行使できる議決権を有する株式への投資は行いません。 ・議決権のない同一の発行体の譲渡性証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一の発行体の債務証券および短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年3月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.60%以内(運用報酬含む) ・保管報酬:純資産総額に対して年率0.10%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ブルームバーグ・コモディティ・インデックス(トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(アメリカス)エルエルシー |
J-2)ニューバーガー・バーマン・コモディティーズ・ファンド - I USD/I3 USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 幅広いコモディティへの投資を通じて、魅力的な水準のトータル・リターン(インカムゲインの確保と投資元本の成長)を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、コモディティ関連の金融派生商品への投資を通じて、またコモディティ関連企業の株式および株式関連証券(普通株式、優先株式、ADR、GDR)への直接投資など、様々な手法を組み合わせて投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・有価証券担保貸付や信用貸付の利用は行いません。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.65%以内(運用報酬含む) ・保管報酬等:純資産総額に対して年率0.22%以内 ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | ブルームバーグ・コモディティ・トータル・リターン・インデックス(トータル・リターン USD) |
| 投資運用会社 | ニューバーガー・バーマン・アセット・マネジメント・アイルランド・リミテッド (副投資運用会社;ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エルエルシー、ニューバーガー・バーマン・ヨーロッパ・リミテッド) |
J-3)UBS BBGコモディティ・CMCI SF UCITS ETF - USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 幅広い資産への投資を通じて、参考指数と同等のリターンの獲得を目指します。 |
| 投資対象 | スワップ、株式および株式関連証券、国債および社債、マネーマーケット商品、転換社債、コマーシャルペーパーなど多岐にわたる資産に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 ・同一の発行体の債務証券および短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・投資信託への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年6月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.34%以内(運用報酬含む) ・ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用等もファンドの負担となります。 |
| 参考指数 | UBS BCOM コンスタント・マチュリティ・コモディティ・インデックス(トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(UK)リミテッド |
K)FW UBSプレミアム・エクイティ
K-1)UBS(Lux)セキュリティーズ・エクイティ・ファンド- I-A1
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | リスク分散の原則、投資資金の安全性、流動性を十分に考慮しながら、ベンチマークを上回る投資成果を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 情報技術、ヘルスケアおよび環境保全、ITセキュリティ、健康保護、交通安全、犯罪防止などの分野で製品やサービスを提供する産業分野で活躍する企業の株式に投資を行います。なお、新興国市場に投資を行う場合があります。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の債務証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年5月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.90%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCI AC ワールド・インデックス(ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント・スイス・エイ・ジー |
K-2)UBS(Lux)インフラストラクチャー・エクイティ・ファンド- I-A1
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(ドル建て) |
| 運用の基本方針 | リスク分散の原則、投資資金の安全性、資産の流動性を十分に考慮しながら、インフラセクターで活動する世界(新興国を含む)の企業の株式等に投資を行い、投資元本の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、インフラセクターで活動する企業の株式およびその他の株式型証券および権利(ADR、GDR、利益分配証書、参加証書、配当権利証書など)に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の債務証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年5月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.90%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIワールド・コア・インフラストラクチャー(ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント・スイス・エイ・ジー |
K-3)UBS(Lux)キー・セレクションSICAV - デジタル・トランスフォーメーション・テーマズ(USD) - I-A3
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、投資の観点から魅力的と考えるデジタル技術(電子商取引、保安・保護、金融テクノロジー、メタバース、ヘルス・テクノロジーなどを含む)に関連する企業の株式等に投資を行い、投資元本の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、世界(新興国を含む)の株式等(配当権利証書および参加証書などのほかADR、GDRや株式リンク債などの仕組商品を含む)に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の債務証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年9月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.80%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCI AC ワールド・インデックス(ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(アメリカス)エルエルシー UBSスイス・エイ・ジー |
K-4)UBSコモン・コントラクチュアル・ファンド - グローバル・クライメート・トランジション UCITS - I-N A USD
| 形態 | アイルランド籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、低炭素な世界経済への長期的な移行を有利に進めることができる世界の中型・大型企業の株式市場に投資を行い、投資元本の成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、再生可能エネルギーおよび/またはグリーンテクノロジーを提供する、あるいは世界的に合意された気候変動目標に沿ったパフォーマンスを実行する企業の株式を中心に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の債務証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配方針に基づいて分配を行います。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.19%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIワールド(ネットトータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(UK)リミテッド |
K-5)UBS(Lux)インスティテューショナル SICAV - エマージング・マーケッツ・エクイティ・パッシブ (USD)- I-A1
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、ベンチマークであるMSCIエマージング・マーケット・インデックスにおおむね連動する投資成果を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | 主として、ベンチマークを構成する新興国市場の株式および株式関連証券(預託証券または証書等を含む)に投資を行います。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・同一発行体の債務証券への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年12月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.24%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(UK)リミテッド |
K-6)UBS(Lux)キー・セレクションSICAV - グローバル・エクイティ・バリュー・オポチュニティ (USD)- I-A3
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | 主として、資産の3分の2以上をバリューアプローチに基づいて選定された世界の先進国市場の株式*、その他の株式持ち分へ投資する運用を通じて投資元本の成長を目指します。 *様々な先進国株式市場の調査を元に長期的な適正価格を下回ると分析されたバリュー株 |
| 投資対象 | 主として、世界の先進国市場の株式に投資します。 |
| 主な投資制限 | ・発行体の経営に重要な影響力を行使できる議決権を有する株式への投資は行いません。 ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年9月30日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.60%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCI ワールド (ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(UK)リミテッド |
K-7)UBS(Lux)エクイティSICAV - グローバル・グロース・サステナブル (USD)- I-A3
| 形態 | ルクセンブルク籍外国投資信託証券(米ドル建て) |
| 運用の基本方針 | ファンダメンタル、定量および定性的なデータを元に厳選した世界の様々な業種の大型株に主に投資するとともに、補完的に中小型株への投資や、相場変動の対応のためにデリバティブ商品への投資も行い、リスクをコントロールしながら、魅力的なリターン獲得の機会を捉えることを目指します。 |
| 投資対象 | 世界の大型株式を中心に投資を行いますが、中小型への投資も行います。 |
| 主な投資制限 | ・議決権の無い同一の発行体の株式への投資は純資産総額の10%以内とします。 ・資金借入は純資産総額の10%以内とします。 ・短期金融商品への投資は純資産総額の10%以内とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年5月31日 |
| 収益分配 | 原則として分配は行いません。 |
| 管理報酬等 | ・管理報酬:純資産総額に対して年率0.66%以内(運用報酬含む) ・その他費用:ファンドにかかる事務の処理等に関する費用はファンドより支払われます。その他、証券の売買委託手数料等取引に要する費用およびファンドの管理・運営にかかる実費等もファンドの負担となります。 |
| ベンチマーク | MSCI ワールド (ネット トータル・リターン) |
| 投資運用会社 | UBSアセット・マネジメント(アメリカス)エルエルシー |
(参考)円建ての短期金融商品および短期債券を実質的な投資対象とする投資信託証券
UBS短期円金利プラス・ファンド(適格機関投資家向け)
| 形態 | 追加型株式投資信託 |
| 運用の基本方針 | UBS短期円金利プラス・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券への投資を通じて、わが国のコマーシャル・ペーパーを含む短期金融商品および内外の円建ての公社債を主たる投資対象とし、円短期金利を上回る信託財産の安定的な成長を目指して運用を行います。 |
| 投資対象 | マザーファンド受益証券、ならびに内外の円建て公社債を主要投資対象とします。 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年一回、1月20日 |
| 信託報酬等 | ・信託報酬:税抜年率 0.04% ・その他費用:信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する費用および受託会社の建て替えた立替金の利息、組入れ有価証券の売買に係る売買委託手数料等および当該売買委託手数料等に係る消費税当相当額等 |
| 受託会社 | 三菱UFJ信託銀行株式会社(再信託受託会社:日本マスタートラスト信託銀行株式会社) |
| 委託会社 | UBSアセット・マネジメント株式会社 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
