- 有報資料
- 53項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(2025/06/26-2025/12/25)
(1)【投資方針】
① マザーファンド受益証券への投資を通じて、主にわが国の金融商品取引所に上場している株式(DR(預託証券)を含みます。)に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指します。
② 株式への投資にあたっては、主としてダウ・ジョーンズ日本配当100インデックス(S&P)を参照し銘柄を選定し、流動性等を勘案して銘柄毎の組入比率を決定します。
③ マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として高位を維持します。
④ 株式以外の資産(マザーファンド受益証券を通じて投資する場合は、当該マザーファンドの投資信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の投資信託財産に属するとみなした部分を含みます。)への実質投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
⑤ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。
① マザーファンド受益証券への投資を通じて、主にわが国の金融商品取引所に上場している株式(DR(預託証券)を含みます。)に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指します。
② 株式への投資にあたっては、主としてダウ・ジョーンズ日本配当100インデックス(S&P)を参照し銘柄を選定し、流動性等を勘案して銘柄毎の組入比率を決定します。
③ マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として高位を維持します。
④ 株式以外の資産(マザーファンド受益証券を通じて投資する場合は、当該マザーファンドの投資信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の投資信託財産に属するとみなした部分を含みます。)への実質投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
⑤ 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。