ニッスイ（1332）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 498億7200万
2009年3月31日 +0.76%: 502億5300万
2010年3月31日 -3.75%: 483億7000万
2010年12月31日 -2.58%: 471億2000万
2011年3月31日 +6.96%: 503億9900万
2011年6月30日 -0.88%: 499億5600万
2011年9月30日 -0.91%: 495億100万
2011年12月31日 -2.62%: 482億500万
2012年3月31日 +0.27%: 483億3600万
2012年6月30日 +3.52%: 500億3900万
2012年9月30日 -1.42%: 493億2600万
2012年12月31日 -1.52%: 485億7800万
2013年3月31日 +1.2%: 491億6100万
2013年6月30日 +0.6%: 494億5500万
2013年9月30日 -2.3%: 483億1800万
2013年12月31日 -3.75%: 465億400万
2014年3月31日 +1%: 469億7100万
2014年6月30日 -2.12%: 459億7400万
2014年9月30日 +0.02%: 459億8400万
2014年12月31日 +0.98%: 464億3500万
2015年3月31日 +3.55%: 480億8400万
2015年6月30日 -1.43%: 473億9600万
2015年9月30日 +4.08%: 493億2900万
2015年12月31日 +0.13%: 493億9300万
2016年3月31日 +6.32%: 525億1500万
2016年6月30日 -2.17%: 513億7800万
2016年9月30日 -3.09%: 497億8800万
2016年12月31日 -0.67%: 494億5200万
2017年3月31日 +5.84%: 523億3800万
2017年6月30日 +6.16%: 555億6400万
2017年9月30日 +1.15%: 562億100万
2017年12月31日 +0.99%: 567億5800万
2018年3月31日 -2.34%: 554億3200万
2018年6月30日 -1.95%: 543億5100万
2018年9月30日 -0.21%: 542億3800万
2018年12月31日 +0.61%: 545億6900万
2019年3月31日 +4.62%: 570億8800万
2019年6月30日 +0.88%: 575億8900万
2019年9月30日 -0.91%: 570億6700万
2019年12月31日 -0.8%: 566億1200万
2020年3月31日 +8.66%: 615億1500万
2020年6月30日 +1.58%: 624億9000万
2020年9月30日 -0.3%: 623億200万
2020年12月31日 -1.3%: 614億9400万
2021年3月31日 -0.69%: 610億7200万
2021年6月30日 +0.2%: 611億9500万
2021年9月30日 +0.94%: 617億6900万
2021年12月31日 -4.43%: 590億3100万
2022年3月31日 +0.09%: 590億8400万
2022年6月30日 +1.46%: 599億4700万
2022年9月30日 +1.14%: 606億3200万
2022年12月31日 +2.02%: 618億5500万
2023年3月31日 -1.91%: 606億7100万
2023年6月30日 +1.1%: 613億4000万
2023年9月30日 +8.83%: 667億5900万
2023年12月31日 -0.53%: 664億400万
2024年3月31日 -0.33%: 661億8600万
2024年6月30日 +2.07%: 675億5900万
2024年9月30日 +2.44%: 692億900万
2024年12月31日 -3.52%: 667億7600万
2025年3月31日 +2.14%: 682億400万
2025年6月30日 -1.58%: 671億2800万
2025年9月30日 -0.71%: 666億4900万
2025年12月31日 +14.83%: 765億3500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～60年
機械装置及び運搬具	2～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2025/06/26 13:21

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、原則として事業用資産については事業の種類ごと(但し、賃貸資産は個別物件単位ごと)をベースに、遊休資産については個別物件単位ごとにグルーピングをしております。
収益性の低下した事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額(建物及び構築物279百万円、機械装置及び運搬具191百万円、その他4百万円)しました。
事業用資産の回収可能価額は使用価値により測定しております。使用価値の算定にあたり、資産グループから生じることが期待される見積将来キャッシュ・フローを、貨幣の時間的価値及び当該資産に固有のリスクを反映した割引率を用いて現在価値まで割り引いています。なお、割引前将来キャッシュ・フローの合計がマイナスの場合は使用価値を零としております。

2025/06/26 13:21

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械及び装置 2～17年

2025/06/26 13:21