形固定資産
定率法(賃貸用資産については、定額法)を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～36年
機械及び装置 4～17年
(2)無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)、コンテンツ資産については利用可能期間(1年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/28 10:37

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	260,803千円	242,506千円
機械装置及び運搬具	13,722	12,103

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/06/28 10:37

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。(賃貸用資産については、定額法を採用しております。)
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/28 10:37

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法(賃貸用資産については、定額法)を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/28 10:37

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定率法を採用しております。(賃貸用資産については、定額法を採用しております。)
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～17年
ロ無形固定資産
コンテンツ資産
コンテンツ資産については、社内における利用可能期間(1年)に基づく定額法を採用しております。
ソフトウェア
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/28 10:37