減価償却費

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/07/22 15:00

#2 主要な販売費及び一般管理費

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。なお、販売費に属する費用に該当する項目は極めて僅少なため、販売費に属する費用と一般管理費に属する費用とのおおよその割合については、記載を省略しております。

	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
研究開発費	968	1,248
減価償却費	17	24
貸倒引当金繰入額	-	4

2016/07/22 15:00

#3 売上原価明細書（連結）

※1 主な内訳は次のとおりです。

項目	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
減価償却費(百万円)	605	602
管理委託費(百万円)	283	299

2016/07/22 15:00

#4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額です。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物の取得(91百万円)であり、主な減少額は減価償却費(504百万円)、用途変更(216百万円)、減損損失(70百万円)及び土地の売却(36百万円)です。また、当連結会計年度の主な増加額は土地、建物等の取得(192百万円)であり、主な減少額は減価償却費(496百万円)、減損損失(206百万円)及び土地、建物の売却(159百万円)です。
3.期末の時価は、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書等に基づく金額または一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標を用いて調整した金額によっております。

2016/07/22 15:00