関東天然瓦斯開発（1661）の信託建物・構築物の推移 - 通期

有報情報

#1 信託建物・構築物の減価償却累計額に関する注記

※4 投資その他の資産の「その他」のうち、信託建物・構築物の減価償却累計額は次のとおりであります。

2014/03/28 13:54

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
…定額法。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)鉱業権
…生産高比例法。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(ロ)ソフトウエア
…自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(ハ)施設利用権
…定額法。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) 投資その他の資産
(イ)長期前払費用
…定額法。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(ロ)その他(信託建物・構築物)
…主として定額法。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2014/03/28 13:54

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

投資その他の資産
…信託建物・構築物については、主として定額法。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。

2014/03/28 13:54