#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数については、以下のとおりである。
建物及び構築物 2～64年
機械装置及び運搬具 2～14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっている。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用している。2019/06/24 15:05
#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表)
前事業年度において、「無形固定資産」の「ソフトウエア」に含めていた「ソフトウエア仮勘定」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「ソフトウエア」に表示していた928百万円は、「ソフトウエア」922百万円、「ソフトウエア仮勘定」6百万円として組替えている。
2019/06/24 15:05
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっている。
c リース資産
2019/06/24 15:05
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっている。
(3) リース資産
2019/06/24 15:05
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数については、以下の通りである。
建物及び構築物 2～64年
機械装置及び運搬具 2～14年
b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっている。
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用している。2019/06/24 15:05