前田建設工業(1824)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 製造事業の推移 - 全期間
連結
- 2015年12月31日
- 10億700万
- 2016年3月31日 +42.2%
- 14億3200万
- 2016年6月30日 -85.41%
- 2億900万
- 2016年9月30日 +216.27%
- 6億6100万
- 2016年12月31日 +100.15%
- 13億2300万
- 2017年3月31日 +52.99%
- 20億2400万
- 2017年6月30日 -78.56%
- 4億3400万
- 2017年9月30日 +99.77%
- 8億6700万
- 2017年12月31日 +90.08%
- 16億4800万
- 2018年3月31日 +39.44%
- 22億9800万
- 2018年6月30日 -89.64%
- 2億3800万
- 2018年9月30日 +191.18%
- 6億9300万
- 2018年12月31日 +104.62%
- 14億1800万
- 2019年3月31日 +44.15%
- 20億4400万
- 2019年6月30日 -91.24%
- 1億7900万
- 2019年9月30日 +324.02%
- 7億5900万
- 2019年12月31日 +68.38%
- 12億7800万
- 2020年3月31日 +51.88%
- 19億4100万
- 2020年6月30日 -93.82%
- 1億2000万
- 2020年9月30日 +319.17%
- 5億300万
- 2020年12月31日 +92.05%
- 9億6600万
- 2021年3月31日 +54.35%
- 14億9100万
- 2021年6月30日 -77.53%
- 3億3500万
- 2021年9月30日 +139.4%
- 8億200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。2021/06/23 16:20
当社グループは、当社の事業本部及び連結子会社等を基礎とした事業・サービス別のセグメントから構成されており、「建築事業」、「土木事業」、「舗装事業」、「製造事業」、「インフラ運営事業」の5つを報告セグメントとしています。
各報告セグメントの概要は以下のとおりです。 - #2 事業の内容
- 3【事業の内容】2021/06/23 16:20
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社59社及び関連会社23社で構成され、建築事業、土木事業、舗装事業、製造事業及びインフラ運営事業を主な事業とし、さらに不動産事業からサービス業まで幅広く展開しています。当社グループの事業に係わる位置付け及び事業の種類別セグメントとの関係は、次のとおりです。なお、当該区分は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」のセグメント情報に記載された区分と同一です。
[建築事業] - #3 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2021/06/23 16:20
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しています。2021年3月31日現在 舗装事業 2,554 [21] 製造事業 640 [-] インフラ運営事業 113 [2]
2.全社(共通)として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものです。 - #4 研究開発活動
- 5【研究開発活動】2021/06/23 16:20
当連結会計年度は、建築事業、土木事業、舗装事業、製造事業及びインフラ運営事業を中心に研究開発を行い、その総額は5,520百万円余です。
(建築事業、土木事業及びインフラ運営事業) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 舗装事業は、舗装工事等の建設工事及びアスファルト合材等の製造・販売事業を中心に展開しており、売上高は2,324億円余となり、セグメント利益は116億円余となりました。2021/06/23 16:20
(製造事業)
製造事業は、建設機械の製造を中心に展開しており、建設機械関連商品の販売等が堅調に推移したものの、産業機械関連商品の販売等が新型コロナウイルス感染症による国内外の設備投資が控えられた影響で減少したことにより、売上高は前期比9.7%減の344億円余となり、セグメント利益は前期比23.2%減の14億円余となりました。 - #6 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2021/06/23 16:20
当連結会計年度は、建築事業、土木事業、舗装事業、製造事業及びインフラ運営事業を中心に設備投資等を行い、その総額は208億円余です。
(建築事業及び土木事業)