松井建設(1810)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6430万
- 2009年3月31日 +39.03%
- 8940万
- 2010年3月31日 +4.41%
- 9334万
- 2011年3月31日 -8.81%
- 8512万
- 2012年3月31日 -9.11%
- 7736万
- 2013年3月31日 -19.82%
- 6202万
- 2014年3月31日 -29.39%
- 4380万
- 2015年3月31日 -0.06%
- 4377万
- 2016年3月31日 +61.76%
- 7080万
- 2017年3月31日 +101.56%
- 1億4271万
- 2018年3月31日 +45.19%
- 2億721万
- 2019年3月31日 +20.61%
- 2億4990万
- 2020年3月31日 +19.12%
- 2億9770万
- 2021年3月31日 -25.47%
- 2億2187万
- 2022年3月31日 -13.46%
- 1億9200万
- 2023年3月31日 -20.31%
- 1億5300万
- 2024年3月31日 +39.22%
- 2億1300万
- 2025年3月31日 +52.11%
- 3億2400万
- 2026年3月31日 +48.15%
- 4億8000万
個別
- 2008年3月31日
- 6400万
- 2009年3月31日 +39.22%
- 8910万
- 2010年3月31日 +4.43%
- 9304万
- 2011年3月31日 -8.84%
- 8482万
- 2012年3月31日 -9.15%
- 7706万
- 2013年3月31日 -19.9%
- 6173万
- 2014年3月31日 -29.53%
- 4350万
- 2015年3月31日 -0.06%
- 4347万
- 2016年3月31日 +62.18%
- 7050万
- 2017年3月31日 +101.99%
- 1億4241万
- 2018年3月31日 +45.28%
- 2億691万
- 2019年3月31日 +20.64%
- 2億4960万
- 2020年3月31日 +19.15%
- 2億9740万
- 2021年3月31日 -25.5%
- 2億2157万
- 2022年3月31日 -13.8%
- 1億9100万
- 2023年3月31日 -20.42%
- 1億5200万
- 2024年3月31日 +40.13%
- 2億1300万
- 2025年3月31日 +52.11%
- 3億2400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- なお、全社資産は、主に提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等である。2025/06/26 15:14
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額209百万円は、各報告セグメントに帰属しない設備等の投資額である。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりである。
(1) セグメント利益の調整額△914百万円には、セグメント間取引消去1百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△915百万円が含まれている。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費である。
(2) セグメント資産の調整額32,086百万円には、セグメント間取引消去3,470百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産28,616百万円が含まれている。
なお、全社資産は、主に提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等である。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額21百万円は、各報告セグメントに帰属しない設備等の投資額である。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。2025/06/26 15:14 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアの耐用年数については、社内における利用可能年数(5年)に基づいている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証がある場合は、残価保証額)とする定額法2025/06/26 15:14 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2025/06/26 15:14
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法