1810 松井建設

1810
2026/05/19
時価
424億円
PER 予
9.89倍
2010年以降
赤字-49.04倍
(2010-2026年)
PBR
0.69倍
2010年以降
0.34-1.26倍
(2010-2026年)
配当 予
5.05%
ROE 予
7.01%
ROA 予
4.56%
資料
Link
CSV,JSON

松井建設(1810)の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
6430万
2009年3月31日 +39.03%
8940万
2010年3月31日 +4.41%
9334万
2011年3月31日 -8.81%
8512万
2012年3月31日 -9.11%
7736万
2013年3月31日 -19.82%
6202万
2014年3月31日 -29.39%
4380万
2015年3月31日 -0.06%
4377万
2016年3月31日 +61.76%
7080万
2017年3月31日 +101.56%
1億4271万
2018年3月31日 +45.19%
2億721万
2019年3月31日 +20.61%
2億4990万
2020年3月31日 +19.12%
2億9770万
2021年3月31日 -25.47%
2億2187万
2022年3月31日 -13.46%
1億9200万
2023年3月31日 -20.31%
1億5300万
2024年3月31日 +39.22%
2億1300万
2025年3月31日 +52.11%
3億2400万
2026年3月31日 +48.15%
4億8000万

個別

2008年3月31日
6400万
2009年3月31日 +39.22%
8910万
2010年3月31日 +4.43%
9304万
2011年3月31日 -8.84%
8482万
2012年3月31日 -9.15%
7706万
2013年3月31日 -19.9%
6173万
2014年3月31日 -29.53%
4350万
2015年3月31日 -0.06%
4347万
2016年3月31日 +62.18%
7050万
2017年3月31日 +101.99%
1億4241万
2018年3月31日 +45.28%
2億691万
2019年3月31日 +20.64%
2億4960万
2020年3月31日 +19.15%
2億9740万
2021年3月31日 -25.5%
2億2157万
2022年3月31日 -13.8%
1億9100万
2023年3月31日 -20.42%
1億5200万
2024年3月31日 +40.13%
2億1300万
2025年3月31日 +52.11%
3億2400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
なお、全社資産は、主に提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等である。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額209百万円は、各報告セグメントに帰属しない設備等の投資額である。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。
2025/06/26 15:14
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりである。
(1) セグメント利益の調整額△914百万円には、セグメント間取引消去1百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△915百万円が含まれている。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費である。
(2) セグメント資産の調整額32,086百万円には、セグメント間取引消去3,470百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産28,616百万円が含まれている。
なお、全社資産は、主に提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等である。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額21百万円は、各報告セグメントに帰属しない設備等の投資額である。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。2025/06/26 15:14
#3 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアの耐用年数については、社内における利用可能年数(5年)に基づいている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証がある場合は、残価保証額)とする定額法2025/06/26 15:14
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2025/06/26 15:14

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