鉄建建設（1815）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億6900万
2009年3月31日 +29.59%: 2億1900万
2010年3月31日 +51.6%: 3億3200万
2011年3月31日 -2.11%: 3億2500万
2012年3月31日 +10.15%: 3億5800万
2013年3月31日 -13.97%: 3億800万
2014年3月31日 -12.34%: 2億7000万
2015年3月31日 +12.59%: 3億400万
2016年3月31日 +69.74%: 5億1600万
2017年3月31日 -13.18%: 4億4800万
2018年3月31日 -15.85%: 3億7700万
2019年3月31日 +2.92%: 3億8800万
2020年3月31日 -23.45%: 2億9700万
2021年3月31日 -5.05%: 2億8200万
2022年3月31日 +46.81%: 4億1400万
2023年3月31日 +95.65%: 8億1000万
2024年3月31日 +119.51%: 17億7800万
2025年3月31日 +4.56%: 18億5900万
2026年3月31日 +1.45%: 18億8600万

個別

2008年3月31日: 1億6500万
2009年3月31日 +23.64%: 2億400万
2010年3月31日 +49.02%: 3億400万
2011年3月31日 -0.33%: 3億300万
2012年3月31日 +8.58%: 3億2900万
2013年3月31日 -16.11%: 2億7600万
2014年3月31日 -12.68%: 2億4100万
2015年3月31日 +8.3%: 2億6100万
2016年3月31日 +81.61%: 4億7400万
2017年3月31日 -14.98%: 4億300万
2018年3月31日 -17.62%: 3億3200万
2019年3月31日 -12.35%: 2億9100万
2020年3月31日 -28.52%: 2億800万
2021年3月31日 -5.29%: 1億9700万
2022年3月31日 +53.3%: 3億200万
2023年3月31日 +133.44%: 7億500万
2024年3月31日 +138.16%: 16億7900万
2025年3月31日 +5.18%: 17億6600万
2026年3月31日 +1.87%: 17億9900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: デリバティブ
時価法2026/06/23 10:20
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産の金額は資産の総額の100分の1以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しました。2026/06/23 10:20
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益7,482百万円、その他の負債の増加5,617百万円などの増加要因があったものの、仕入債務の減少7,426百万円、売上債権の増加6,662百万円などの減少要因により、13,889百万円の資金減少(前連結会計年度は20,285百万円の資金減少)となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出501百万円、無形固定資産の取得による支出351百万円などの減少要因があったものの、投資有価証券の売却による収入3,700百万円、匿名組合出資金の払戻による収入1,209百万円などの増加要因により、3,825百万円の資金増加(前連結会計年度は615百万円の資金増加)となりました。
財務活動によるキャッシュ・フローは、配当金の支払額1,705百万円などの減少要因があったものの、借入金(短期及び長期)の増加19,752百万円などの増加要因により、18,013百万円の資金増加(前連結会計年度は17,932百万円の資金増加)となりました。
2026/06/23 10:20
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
2026/06/23 10:20
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
2026/06/23 10:20