長谷工コーポレーション（1808）の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 0
- 2010年9月30日
- 300万
- 2010年12月31日 +66.67%
- 500万
- 2011年3月31日 +60%
- 800万
- 2011年6月30日
- -300万
- 2011年9月30日 +100%
- 0
- 2011年12月31日
- -300万
- 2012年3月31日
- 100万
- 2012年6月30日
- -500万
- 2012年9月30日
- -100万
- 2012年12月31日 ±0%
- -100万
- 2013年3月31日
- 200万
- 2013年6月30日 +100%
- 400万
- 2013年9月30日 -50%
- 200万
- 2013年12月31日 +100%
- 400万
- 2014年3月31日 +50%
- 600万
- 2014年6月30日 -66.67%
- 200万
- 2014年9月30日 +450%
- 1100万
- 2014年12月31日 -9.09%
- 1000万
- 2015年3月31日 +90%
- 1900万
- 2015年6月30日 -63.16%
- 700万
- 2015年9月30日
- -1300万
- 2015年12月31日 -15.38%
- -1500万
- 2016年3月31日 -86.67%
- -2800万
- 2016年6月30日 +100%
- 0
- 2016年9月30日
- 0
- 2016年12月31日
- 0
- 2017年3月31日
- 0
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 10:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 7,335 △1,501 持分法適用会社に対する持分相当額: 当期発生額 - -
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
