大豊建設（1822）の建物（純額）の推移 - 通期

有報情報

#1 主要な設備の状況

4.提出会社の土地建物のうち連結子会社以外に賃貸中の主なもの

事業所名	土地(㎡)	建物(㎡)
本 社	1,167	6,896

5.リース契約による賃借設備のうち主なもの

2026/06/23 15:30

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 3～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/23 15:30

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※6 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物・構築物	0百万円	137百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	2	153

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#4 固定資産除売却損の注記（連結）

※7 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物・構築物	2百万円	27百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	0	0

2026/06/23 15:30

#5 減損損失に関する注記（連結）

なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しております。上記資産グループの正味売却価額は、遊休資産については固定資産税評価額及び路線価、売却目的資産については売却見込額により算定しております。

場所	主な用途	種類	減損損失(百万円)
山梨県北杜市	遊休資産	土地	0
大阪府吹田市他3件	売却目的資産	土地及び建物	62
大阪府大阪市	遊休資産	土地	401

2026/06/23 15:30

#6 研究開発活動

3.省エネルギー技術の研究
建築物に関連するCO2の排出量は非常に多く、建築物の省エネルギー化は大変重要であります。技術研究所ではZEB Ready(ZEBとは、ネット・ゼロ・エネルギー・ビルの略で、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロとすることを目指した建物)を取得し、新工場建設プロジェクトでも工場でのZEB Ready、大阪の社員寮では木造とのハイブリッド造で、ZEH-M Oriented(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス マンション オリエンテッド)を取得しました。引続き環境負荷低減技術の導入を推進してまいります。
4.免震・制震工法の開発

2026/06/23 15:30

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2026/06/23 15:30