大豊建設(1822)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 15億2300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.提出会社の土地建物のうち連結子会社以外に賃貸中の主なもの2025/06/24 15:31
5.リース契約による賃借設備のうち主なもの事業所名 土地(㎡) 建物(㎡) 本 社 1,167 6,896
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 3~50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2~20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2025/06/24 15:31 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※6 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2025/06/24 15:31
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 16百万円 0百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 28 2 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。2025/06/24 15:31
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 14百万円 2百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 0 0 - #5 研究開発活動
- 3.省エネルギー技術の研究2025/06/24 15:31
建築物に関連するCO2の排出量は非常に多く、建築物の省エネルギー化は大変重要であります。技術研究所ではZEB Ready(ZEBとは、ネット・ゼロ・エネルギー・ビルの略で、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロとすることを目指した建物)を取得。また新工場建設プロジェクトでも工場でのZEB Readyを取得しました。また大阪の社員寮は木造とのハイブリッド造で、ZEH-M Oriented(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス マンション オリエンテッド)も取得し環境負荷低減に寄与しました。
4.免震・制震工法の開発 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2025/06/24 15:31
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。