建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
長期前払費用
定額法によっております。2015/06/29 9:07

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
建物	553,491千円	-千円
構築物	1,141	-

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/29 9:07