技研興業(9764)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億8859万
- 2009年3月31日
- -2億8780万
- 2010年3月31日
- 9985万
- 2011年3月31日
- -1億876万
- 2012年3月31日
- 3079万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 3億7174万
- 2014年3月31日 +113.38%
- 7億9323万
- 2015年3月31日 -68.98%
- 2億4605万
個別
- 2008年3月31日
- 2億3288万
- 2009年3月31日
- -3億4317万
- 2010年3月31日
- 1億2914万
- 2011年3月31日
- -9653万
- 2012年3月31日
- 2035万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 3億2521万
- 2014年3月31日 +138.79%
- 7億7657万
- 2015年3月31日 -69.58%
- 2億3623万
- 2016年3月31日 -89.42%
- 2500万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 3億5400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2017/06/29 10:04
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益金額(円) 3.14 2.35 5.88 11.68 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。2017/06/29 10:04
この結果、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ3千円増加しております。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当連結会計年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。2017/06/29 10:04
この結果、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ3千円増加しております。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動負債につきましては、短期借入金が減少しましたが、仕入債務及び未払法人税等が大きく増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ295百万円増加し、4,004百万円となりました。また、固定負債につきましては、社債の償還及び長期借入金の返済による減少等により、前連結会計年度末に比べ127百万円減少し、863百万円となりました。その結果、負債合計は前連結会計年度末に比べ167百万円増加し、4,868百万円となりました。2017/06/29 10:04
純資産につきましては、剰余金の配当が16百万円ありましたが、当連結会計年度の親会社株主に帰属する当期純利益が374百万円となったこと、その他の包括利益累計額の増加41百万円等により、前連結会計年度末に比べ399百万円増加し、6,900百万円となりました。
以上から、連結ベースの自己資本比率は、前連結会計年度末の58.0%から0.6ポイント上昇し、58.6%となりました。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2017/06/29 10:04
(注) 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 1株当たり純資産額(円) 400.10 424.76 1株当たり当期純利益金額(円) 3.17 23.05 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円) 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 同左
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 親会社株主に帰属する当期純利益金額(千円) 51,504 374,493 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益金額(千円) 51,504 374,493 期中平均株式数(千株) 16,252 16,246