NDS（1956）の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -300万
- 2010年9月30日
- 500万
- 2010年12月31日 +40%
- 700万
- 2011年3月31日 +42.86%
- 1000万
- 2011年6月30日 -100%
- 0
- 2011年9月30日
- -2000万
- 2011年12月31日
- -1800万
- 2012年3月31日
- -800万
- 2012年6月30日 -37.5%
- -1100万
- 2012年9月30日
- -800万
- 2012年12月31日 +100%
- 0
- 2013年3月31日
- 1400万
- 2013年6月30日
- -600万
- 2013年9月30日 -16.67%
- -700万
- 2013年12月31日
- -400万
- 2014年3月31日 -275%
- -1500万
- 2014年6月30日
- 1600万
- 2014年9月30日 +12.5%
- 1800万
- 2014年12月31日 +88.89%
- 3400万
- 2015年3月31日 -35.29%
- 2200万
- 2015年6月30日 -90.91%
- 200万
- 2015年9月30日
- -4600万
- 2015年12月31日
- -3100万
- 2016年3月31日
- -1900万
- 2016年9月30日
- 600万
- 2016年12月31日 +500%
- 3600万
- 2017年3月31日 +36.11%
- 4900万
- 2017年6月30日 -93.88%
- 300万
- 2017年9月30日 +266.67%
- 1100万
- 2017年12月31日 +118.18%
- 2400万
- 2018年3月31日
- -600万
- 2018年6月30日
- -500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2018/06/25 10:52
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 退職給付に係る調整額 226 136 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 49 △6
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
