クラフティア（1959）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -7億5800万
2010年9月30日: -5億9200万
2010年12月31日: -2億5800万
2011年3月31日: 31億9500万
2011年6月30日: -5億1600万
2011年9月30日: -3億500万
2011年12月31日 -406.23%: -15億4400万
2012年3月31日: 13億9800万
2012年6月30日: -15億1300万
2012年9月30日 -51.22%: -22億8800万
2012年12月31日: -11億4100万
2013年3月31日: 41億100万
2013年6月30日 -75.18%: 10億1800万
2013年9月30日 +90.18%: 19億3600万
2013年12月31日 +61.73%: 31億3100万
2014年3月31日 +33.34%: 41億7500万
2014年6月30日 -63.43%: 15億2700万
2014年9月30日 +276.62%: 57億5100万
2014年12月31日 +16.34%: 66億9100万
2015年3月31日 +90.42%: 127億4100万
2015年6月30日 -68.63%: 39億9700万
2015年9月30日 +84.09%: 73億5800万
2015年12月31日 +47.55%: 108億5700万
2016年3月31日 +5.01%: 114億100万
2016年6月30日 -77.7%: 25億4200万
2016年9月30日 +185.48%: 72億5700万
2016年12月31日 +89.42%: 137億4600万
2017年3月31日 +75.22%: 240億8600万
2017年6月30日 -82.73%: 41億6000万
2017年9月30日 +149.13%: 103億6400万
2017年12月31日 +52.8%: 158億3600万
2018年3月31日 +58.54%: 251億600万
2018年6月30日 -88.53%: 28億7900万
2018年9月30日 +210.98%: 89億5300万
2018年12月31日 +30.11%: 116億4900万
2019年3月31日 +121.35%: 257億8500万
2019年6月30日 -91.31%: 22億4000万
2019年9月30日 +326.34%: 95億5000万
2019年12月31日 +48.38%: 141億7000万
2020年3月31日 +65.15%: 234億200万
2020年6月30日 -83.27%: 39億1400万
2020年9月30日 +134.87%: 91億9300万
2020年12月31日 +83.85%: 169億100万
2021年3月31日 +85.85%: 314億1100万
2021年6月30日 -92.69%: 22億9500万
2021年9月30日 +291.94%: 89億9500万
2021年12月31日 +33.8%: 120億3500万
2022年3月31日 +121.36%: 266億4100万
2022年6月30日 -88.21%: 31億4000万
2022年9月30日 +297.07%: 124億6800万
2022年12月31日 +35.51%: 168億9500万
2023年3月31日 +70.93%: 288億7900万
2023年6月30日 -79.29%: 59億8100万
2023年9月30日 +131.85%: 138億6700万
2023年12月31日 +49.12%: 206億7900万
2024年3月31日 +77.8%: 367億6800万
2024年6月30日 -78.93%: 77億4800万
2024年9月30日 +68.24%: 130億3500万
2024年12月31日 +60.94%: 209億7900万
2025年3月31日 +44.87%: 303億9200万
2025年9月30日 -40.3%: 181億4300万
2025年12月31日 +69.86%: 308億1700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:40
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用している。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っている。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はない。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用している。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっている。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はない。
2025/06/25 14:40