日比谷総合設備（1982）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億4500万
2009年3月31日 +316.55%: 6億400万
2010年3月31日 +0.66%: 6億800万
2010年12月31日 +8.55%: 6億6000万
2011年3月31日 -4.39%: 6億3100万
2011年6月30日 -7.13%: 5億8600万
2011年9月30日 -6.66%: 5億4700万
2011年12月31日 -7.13%: 5億800万
2012年3月31日 +7.09%: 5億4400万
2012年6月30日 -8.46%: 4億9800万
2012年9月30日 -9.84%: 4億4900万
2012年12月31日 -10.69%: 4億100万
2013年3月31日 -6.73%: 3億7400万
2013年6月30日 -12.57%: 3億2700万
2013年9月30日 -13.15%: 2億8400万
2013年12月31日 -17.61%: 2億3400万
2014年3月31日 -32.48%: 1億5800万
2014年6月30日 -5.7%: 1億4900万
2014年9月30日 -6.71%: 1億3900万
2014年12月31日 -8.63%: 1億2700万
2015年3月31日 -9.45%: 1億1500万
2015年6月30日 -1.74%: 1億1300万
2015年9月30日 +3.54%: 1億1700万
2015年12月31日 -6.84%: 1億900万
2016年3月31日 -4.59%: 1億400万
2016年6月30日 +100%: 2億800万
2016年9月30日 -9.62%: 1億8800万
2016年12月31日 -11.7%: 1億6600万
2017年3月31日 +9.04%: 1億8100万
2017年6月30日 -6.63%: 1億6900万
2017年9月30日 -7.69%: 1億5600万
2017年12月31日 -1.92%: 1億5300万
2018年3月31日 +3.27%: 1億5800万
2018年6月30日 -2.53%: 1億5400万
2018年9月30日 +70.78%: 2億6300万
2018年12月31日 -3.04%: 2億5500万
2019年3月31日 -7.06%: 2億3700万
2019年6月30日 -6.75%: 2億2100万
2019年9月30日 +16.29%: 2億5700万
2019年12月31日 -4.28%: 2億4600万
2020年3月31日 -3.66%: 2億3700万
2020年6月30日 -2.11%: 2億3200万
2020年9月30日 -8.19%: 2億1300万
2020年12月31日 -6.57%: 1億9900万
2021年3月31日 -8.54%: 1億8200万
2021年6月30日 -8.24%: 1億6700万
2021年9月30日 -8.38%: 1億5300万
2021年12月31日 -9.15%: 1億3900万
2022年3月31日 -15.11%: 1億1800万
2022年6月30日 +9.32%: 1億2900万
2022年9月30日 +113.18%: 2億7500万
2022年12月31日 +9.82%: 3億200万
2023年3月31日 -7.28%: 2億8000万
2023年6月30日 -1.07%: 2億7700万
2023年9月30日 -7.22%: 2億5700万
2023年12月31日 -7.78%: 2億3700万
2024年3月31日 +9.28%: 2億5900万
2024年6月30日 ±0%: 2億5900万
2024年9月30日 -6.95%: 2億4100万
2024年12月31日 -4.56%: 2億3000万
2025年3月31日 +13.04%: 2億6000万
2025年6月30日 +14.62%: 2億9800万
2025年9月30日 +2.01%: 3億400万
2025年12月31日 -5.26%: 2億8800万
2026年3月31日 +6.25%: 3億600万

個別

2008年3月31日: 1億3800万
2009年3月31日 +331.88%: 5億9600万
2010年3月31日 +0.17%: 5億9700万
2011年3月31日 -21.44%: 4億6900万
2012年3月31日 -12.79%: 4億900万
2013年3月31日 -32.27%: 2億7700万
2014年3月31日 -52.35%: 1億3200万
2015年3月31日 -37.12%: 8300万
2016年3月31日 -4.82%: 7900万
2017年3月31日 +94.94%: 1億5400万
2018年3月31日 -22.73%: 1億1900万
2019年3月31日 +70.59%: 2億300万
2020年3月31日 +2.96%: 2億900万
2021年3月31日 -24.88%: 1億5700万
2022年3月31日 -36.31%: 1億
2023年3月31日 +160%: 2億6000万
2024年3月31日 -7.31%: 2億4100万
2025年3月31日 -3.73%: 2億3200万

有報情報

#1 主要な設備の状況: 2 提出会社は設備工事事業のみを営んでおりますので、報告セグメントに分類せず、主要な事業所ごとに一括して記載しております。
3 その他の項目は主に無形固定資産(リース資産含む)であります。
4 提出会社は野田研究施設の一部を、連結子会社であるニッケイ株式会社に賃貸しております。
2025/06/23 14:53
#2 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
未成工事支出金等
未成工事支出金の評価は個別法による原価法によっております。また、連結子会社の製品、仕掛品については個別法もしくは総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっており、原材料については最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/23 14:53
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2025/06/23 14:53
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2025/06/23 14:53