竹中工務店の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 67億9300万
- 2009年12月31日 -1.07%
- 67億2000万
- 2010年12月31日 +22.89%
- 82億5800万
- 2011年12月31日 +0.02%
- 82億6000万
- 2012年12月31日 -0.08%
- 82億5300万
- 2013年12月31日 -0.21%
- 82億3600万
- 2014年12月31日 +1.01%
- 83億1900万
- 2015年12月31日 +0.07%
- 83億2500万
- 2016年12月31日 -1.43%
- 82億600万
- 2017年12月31日 +2.04%
- 83億7300万
- 2018年12月31日 +1.66%
- 85億1200万
- 2019年12月31日 +16.8%
- 99億4200万
- 2020年12月31日 -0.21%
- 99億2100万
- 2021年12月31日 +0.21%
- 99億4200万
- 2022年12月31日 +1.83%
- 101億2400万
- 2023年12月31日 +3.6%
- 104億8800万
- 2024年12月31日 +10.58%
- 115億9800万
- 2025年12月31日 +2.73%
- 119億1500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/26 13:20
建物(2016年3月31日以前に取得した付属設備は除く)及び構築物については定額法、その他の有形固定資産は定率法によっている。
なお、耐用年数及び残存価額については、当社及び国内連結子会社は法人税法に規定する方法と同一の基準によっているが、在外連結子会社は、見積耐用年数等によっている。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/26 13:20
建物(2016年3月31日以前に取得した付属設備は除く)及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっている。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
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