ヤマダ・エスバイエルホーム(1919)の建物及び構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 78億8500万
- 2009年3月31日 +2.46%
- 80億7900万
- 2010年3月31日 +1.79%
- 82億2400万
- 2010年12月31日 +3.42%
- 85億500万
- 2011年3月31日 -0.85%
- 84億3300万
- 2011年6月30日 -0.77%
- 83億6800万
- 2011年9月30日 +0.01%
- 83億6900万
- 2011年12月31日 +0.82%
- 84億3800万
- 2012年2月29日 +2.84%
- 86億7800万
- 2012年5月31日 +2.68%
- 89億1100万
- 2012年8月31日 +0.49%
- 89億5500万
- 2012年11月30日 +2.4%
- 91億7000万
- 2013年2月28日 +5.61%
- 96億8400万
- 2013年5月31日 +5.48%
- 102億1500万
- 2013年8月31日 -8.61%
- 93億3500万
- 2013年11月30日 +0.71%
- 94億100万
- 2014年2月28日 -0.09%
- 93億9300万
- 2014年5月31日 +4.95%
- 98億5800万
- 2014年8月31日 -3.28%
- 95億3500万
- 2014年11月30日 -11.8%
- 84億1000万
- 2015年2月28日 -1.27%
- 83億300万
- 2015年5月31日 -3.17%
- 80億4000万
- 2015年8月31日 -0.42%
- 80億600万
- 2015年11月30日 -0.05%
- 80億200万
- 2016年2月29日 -0.76%
- 79億4100万
- 2016年5月31日 +0.35%
- 79億6900万
- 2016年8月31日 +0.94%
- 80億4400万
- 2016年11月30日 +0.91%
- 81億1700万
- 2017年2月28日 +6.26%
- 86億2500万
- 2017年5月31日 +2.06%
- 88億300万
- 2017年8月31日 +2.73%
- 90億4300万
- 2017年11月30日 +2.93%
- 93億800万
- 2018年2月28日 -16.15%
- 78億500万
- 2018年5月31日 +2.06%
- 79億6600万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2018/05/30 13:45
展示場及び賃貸物件(建物及び構築物)、メガソーラー設備(機械装置及び運搬具)、及びシステム用サーバー(工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/05/30 13:45
前連結会計年度(平成29年2月28日) 当連結会計年度(平成30年2月28日) 建物及び構築物 1,887百万円 1,774百万円 土地 5,868 5,847 計 7,756 7,621 上記の建物及び構築物、並びに土地については、当社と金融機関との当座貸越契約の極度額15,000百万円分(借入実行残高はなし)に対して株式会社ヤマダ電機が行っている保証及び株式会社ヤマダ電機からの借入金(8,000百万円)に対して担保提供されております。また、そのうち土地86百万円については、顧客の住宅ローン41百万円を担保するための物上保証にも供されております。 上記の建物及び構築物、並びに土地については、当社と金融機関との当座貸越契約の極度額15,000百万円分(借入実行残高7,050百万円)に対して株式会社ヤマダ電機が行っている保証及び株式会社ヤマダ電機からの借入金(9,100百万円)に対して担保提供されております。また、そのうち土地86百万円については、顧客の住宅ローン35百万円を担保するための物上保証にも供されております。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日)2018/05/30 13:45
当社グループは、事業用資産については各事業所単位で、賃貸用資産及び遊休資産については各物件単位で資産のグルーピングを行っております。また、本社・工場等については独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから、共用資産としてグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 奈良県奈良市 他 事業用資産 建物及び構築物・その他 5 京都市右京区 他 賃貸用資産 建物及び構築物・土地 2 合計 - - 8
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている事業用資産及び帳簿価額に対して時価が著しく下落している賃貸用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、「建物及び構築物」3百万円、「土地」1百万円、有形固定資産「その他」0百万円、投資その他の資産「その他」3百万円であります。なお、当社グループの回収可能価額は、事業用資産は主に使用価値により、賃貸用不動産は主に正味売却価額により測定しております。正味売却価額は不動産鑑定評価基準に基づく評価額により算定しております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2018/05/30 13:45
建物及び構築物 2~38年
機械装置及び運搬具 4~17年 - #5 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- ※1 当社の金融機関との当座貸越契約(当座貸越極度額15,000百万円、期末の借入実行残高はなし)に対する債務保証であります。2018/05/30 13:45
※2 上記の債務保証に対して建物及び構築物1,887百万円及び土地5,868百万円を担保提供したものであります。
※3 利率については、協議の上決定しております。関係会社長期借入金の借入期間は5年であります。