サンテック（1960）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -4億3608万
- 2010年9月30日
- -3億7687万
- 2010年12月31日
- -1億5244万
- 2011年3月31日
- -1億2413万
- 2011年6月30日 -107.39%
- -2億5745万
- 2011年9月30日 -105.72%
- -5億2965万
- 2011年12月31日
- -5億1918万
- 2012年3月31日 -66.46%
- -8億6423万
- 2012年6月30日
- -2億3094万
- 2012年9月30日 -76.82%
- -4億834万
- 2012年12月31日
- 4億251万
- 2013年3月31日 +143.46%
- 9億7995万
- 2013年6月30日 -69.13%
- 3億248万
- 2013年9月30日 +205.19%
- 9億2313万
- 2013年12月31日 +37.71%
- 12億7124万
- 2014年3月31日 +22.99%
- 15億6350万
- 2014年6月30日 -93.23%
- 1億577万
- 2014年9月30日 +504.35%
- 6億3924万
- 2014年12月31日 +59.32%
- 10億1844万
- 2015年3月31日 +25.86%
- 12億8183万
- 2015年6月30日 -94.73%
- 6760万
- 2015年9月30日 -50.21%
- 3365万
- 2015年12月31日 +44.24%
- 4854万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 6億6358万
- 2016年6月30日
- -2億7184万
- 2016年9月30日
- -2億1455万
- 2016年12月31日
- 5億9906万
- 2017年3月31日 +121.76%
- 13億2848万
- 2017年6月30日 -31.69%
- 9億753万
- 2017年9月30日 +61.99%
- 14億7012万
- 2017年12月31日 +16.01%
- 17億551万
- 2018年3月31日 +8.49%
- 18億5026万
- 2018年6月30日 -99.7%
- 552万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 4億1511万
- 2018年12月31日
- -1億9524万
- 2019年3月31日
- 3億6096万
- 2019年6月30日 -85.35%
- 5289万
- 2019年9月30日 +224.37%
- 1億7159万
- 2019年12月31日 +259.34%
- 6億1660万
- 2020年3月31日 +4.08%
- 6億4178万
- 2020年6月30日 -92.36%
- 4902万
- 2020年9月30日
- -2億873万
- 2020年12月31日
- 8316万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 11億3598万
- 2021年6月30日 -88.08%
- 1億3535万
- 2021年9月30日 +111.45%
- 2億8620万
- 2021年12月31日 +6.56%
- 3億497万
- 2022年3月31日 -35.25%
- 1億9748万
- 2022年6月30日
- -4億46万
- 2022年9月30日 -9.23%
- -4億3741万
- 2022年12月31日
- 186万
- 2023年3月31日
- -1億6174万
- 2023年6月30日 -52.21%
- -2億4617万
- 2023年9月30日
- 1億7531万
- 2023年12月31日
- -1億566万
- 2024年3月31日
- -3396万
- 2024年6月30日
- 6億5336万
- 2024年9月30日 +18.21%
- 7億7231万
- 2024年12月31日 +119.2%
- 16億9294万
- 2025年3月31日 +30.42%
- 22億800万
- 2025年6月30日
- -6800万
- 2025年9月30日
- 10億9100万
- 2025年12月31日 +82.13%
- 19億8700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 9:32
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。 以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/25 9:32
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という 。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用されますが、該当する事象はなく、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
