仕掛品
連結
- 2014年3月31日
- 4432万
- 2015年3月31日 -41.66%
- 2586万
個別
- 2014年3月31日
- 2954万
- 2015年3月31日 -12.46%
- 2586万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 売用不動産、仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)未成工事支出金、リース支出金
個別法による原価法
(3)商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/04/15 14:06 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 個別法による原価法2019/04/15 14:06
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法2019/04/15 14:06
(3)商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合及びこれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっている。また、組合がその他有価証券を保有している場合で当該有価証券に評価差額がある場合には、評価差額に対する持分相当額をその他有価証券評価差額金に計上することとしている。
② たな卸資産
販売用不動産、仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
未成工事支出金、リース支出金
個別法による原価法
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/04/15 14:06