有価証券報告書-第71期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び太陽光発電設備(機械装置)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～50年
構築物 10年～50年
機械及び装置 2年～17年
車両運搬具 4年～6年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウェアの5年であります。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。