有価証券報告書-第71期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び太陽光発電設備(機械装置)については定額法)によっており、連結子会社は主に定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2年～17年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウェアの5年であります。