日本ハウス HD(1873)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年1月31日
- -11億7200万
- 2011年4月30日 -22.7%
- -14億3800万
- 2011年7月31日
- -1億8300万
- 2011年10月31日
- 27億8400万
- 2012年1月31日
- -5億7100万
- 2012年4月30日
- -2億8500万
- 2012年7月31日
- 7億6400万
- 2012年10月31日 +466.49%
- 43億2800万
- 2013年1月31日
- -4億500万
- 2013年4月30日
- 5億4400万
- 2013年7月31日 +254.96%
- 19億3100万
- 2013年10月31日 +143.35%
- 46億9900万
- 2014年1月31日
- -7200万
- 2014年4月30日
- 5億4200万
- 2014年7月31日 +83.21%
- 9億9300万
- 2014年10月31日 +223.06%
- 32億800万
- 2015年1月31日
- -7億9000万
- 2015年4月30日
- -2億9200万
- 2015年7月31日
- 3億5500万
- 2015年10月31日 +691.55%
- 28億1000万
- 2016年1月31日
- -9億1100万
- 2016年4月30日 -18.88%
- -10億8300万
- 2016年7月31日
- -6900万
- 2016年10月31日
- 27億8900万
- 2017年1月31日
- -5億9700万
- 2017年4月30日
- -1億3600万
- 2017年7月31日
- 7億7900万
- 2017年10月31日 +267.01%
- 28億5900万
- 2018年1月31日
- -7億6200万
- 2018年4月30日
- -7億1000万
- 2018年7月31日
- 8億5900万
- 2018年10月31日 -99.65%
- 300万
- 2019年1月31日
- -6億9400万
- 2019年4月30日
- -5億9700万
- 2019年7月31日
- 2億5800万
- 2019年10月31日 +833.33%
- 24億800万
- 2020年1月31日
- -9億8300万
- 2020年4月30日 -12%
- -11億100万
- 2020年7月31日
- -7億1600万
- 2020年10月31日
- 8億600万
- 2021年1月31日
- -7億4200万
- 2021年4月30日 -12.94%
- -8億3800万
- 2021年7月31日
- -1億4800万
- 2021年10月31日
- 15億4400万
- 2022年1月31日
- -6億3200万
- 2022年4月30日
- -6億1400万
- 2022年7月31日
- 4億200万
- 2022年10月31日 +317.41%
- 16億7800万
- 2023年1月31日
- -13億1600万
- 2023年4月30日 -53.57%
- -20億2100万
- 2023年7月31日
- -17億3000万
- 2023年10月31日
- 9400万
- 2024年1月31日
- -13億8100万
- 2024年4月30日
- -12億4300万
- 2024年7月31日
- 4億8800万
- 2024年10月31日 +140.98%
- 11億7600万
- 2025年1月31日 +5.1%
- 12億3600万
- 2025年4月30日 -3.88%
- 11億8800万
- 2025年7月31日
- -2億3000万
- 2025年10月31日
- 3億7600万
- 2026年1月31日 +36.44%
- 5億1300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/07/24 15:44
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用)2025/07/24 15:44
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)、及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しています。
これによる財務諸表への影響はありません。