日本基礎技術(1914)の建設仮勘定の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 4369万
- 2014年3月31日 +138.87%
- 1億437万
- 2015年3月31日 +6.24%
- 1億1089万
- 2016年3月31日 +15%
- 1億2752万
- 2017年3月31日 +71.27%
- 2億1842万
- 2018年3月31日 -77.04%
- 5014万
- 2019年3月31日 -92.36%
- 383万
- 2020年3月31日 -65.02%
- 134万
- 2021年3月31日 +458.21%
- 748万
- 2022年3月31日 +341.18%
- 3300万
- 2026年3月31日 -90.45%
- 315万
個別
- 2014年3月31日
- 1550万
- 2015年3月31日 +121.31%
- 3431万
- 2016年3月31日 +271.61%
- 1億2752万
- 2017年3月31日 +71.27%
- 2億1842万
- 2018年3月31日 -77.04%
- 5014万
- 2019年3月31日 -94.02%
- 300万
- 2020年3月31日 -82.7%
- 51万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 748万
- 2022年3月31日 +341.18%
- 3300万
- 2026年3月31日 -90.45%
- 315万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額「その他」は、工具、器具及び備品で建設仮勘定は含まれていない。2026/06/22 13:38
2.提出会社は建設工事の他に建設コンサル・地質調査等を営んでいるが、大半の設備は建設工事または共通的に使用されているので、セグメントごとに分類せず、主要な事業所ごとに一括して記載している。