日本基礎技術（1914）の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4億3653万
- 2009年3月31日 -0.5%
- 4億3437万
- 2010年3月31日 -5.52%
- 4億1038万
- 2011年3月31日 +0.19%
- 4億1116万
- 2012年3月31日 +0.34%
- 4億1256万
- 2013年3月31日 +1.09%
- 4億1706万
- 2014年3月31日 +1.82%
- 4億2465万
- 2015年3月31日 -1.77%
- 4億1714万
- 2016年3月31日 +2.58%
- 4億2790万
- 2017年3月31日 -4.29%
- 4億954万
- 2018年3月31日 +6.65%
- 4億3677万
- 2019年3月31日 +91.91%
- 8億3821万
- 2020年3月31日 +4.87%
- 8億7905万
- 2021年3月31日 -0.17%
- 8億7752万
- 2022年3月31日 -3.59%
- 8億4602万
- 2023年3月31日 -0.05%
- 8億4560万
- 2024年3月31日 +0.09%
- 8億4635万
- 2025年3月31日 ±0%
- 8億4635万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取2025/06/30 14:32
得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。また、耐用年数及び残存価額について
は、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりである。2025/06/30 14:32
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 建物・構築物 1,460千円 -千円
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