高田工業所（1966）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億4790万
2010年9月30日 +24.56%: 5億5789万
2010年12月31日 -45.04%: 3億660万
2011年3月31日 +131.98%: 7億1125万
2011年6月30日 -89.5%: 7469万
2011年9月30日 +35.66%: 1億132万
2011年12月31日 +213.12%: 3億1727万
2012年3月31日 +80.4%: 5億7237万
2012年6月30日: -2112万
2012年9月30日: -189万
2012年12月31日 -999.99%: -4億5833万
2013年3月31日: -3億4921万
2013年6月30日: -6571万
2013年9月30日: 1億7842万
2013年12月31日 +99.39%: 3億5575万
2014年3月31日 +11.29%: 3億9591万
2014年6月30日 -27.04%: 2億8885万
2014年9月30日 +206.43%: 8億8515万
2014年12月31日 +27.53%: 11億2887万
2015年3月31日 +15.8%: 13億726万
2015年6月30日: -3億2661万
2015年9月30日: -1億3763万
2015年12月31日: -361万
2016年3月31日 -999.99%: -4169万
2016年6月30日 -481.29%: -2億4236万
2016年9月30日: 3445万
2016年12月31日 +999.99%: 3億8510万
2017年3月31日 +59.68%: 6億1493万
2017年6月30日 -65.2%: 2億1401万
2017年9月30日 +230.17%: 7億660万
2017年12月31日 +28.41%: 9億733万
2018年3月31日 +2.73%: 9億3213万
2018年6月30日 -89.17%: 1億98万
2018年9月30日 +589.95%: 6億9672万
2018年12月31日 +91.04%: 13億3102万
2019年3月31日 +11.58%: 14億8518万
2019年6月30日 -84.78%: 2億2608万
2019年9月30日 +343.47%: 10億262万
2019年12月31日 +30.83%: 13億1172万
2020年3月31日 -2.27%: 12億8195万
2020年6月30日 -62.93%: 4億7526万
2020年9月30日 +83.14%: 8億7042万
2020年12月31日 +63.68%: 14億2474万
2021年3月31日 +1.52%: 14億4635万
2021年6月30日 -74.67%: 3億6638万
2021年9月30日 +116.59%: 7億9354万
2021年12月31日 +13.91%: 9億392万
2022年3月31日 +53.83%: 13億9049万
2022年6月30日 -41.76%: 8億988万
2022年9月30日 +22.64%: 9億9322万
2022年12月31日 +13.71%: 11億2943万
2023年3月31日 +103.42%: 22億9752万
2023年6月30日 -78.85%: 4億8598万
2023年9月30日 +196.66%: 14億4171万
2023年12月31日 +23.5%: 17億8049万
2024年3月31日 +34.87%: 24億135万
2024年6月30日 -75.51%: 5億8804万
2024年9月30日 +89.56%: 11億1472万
2024年12月31日 +29.87%: 14億4767万
2025年3月31日 +76.86%: 25億6036万
2025年6月30日: -3668万
2025年9月30日: 2億2613万
2025年12月31日 +131.63%: 5億2379万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:10
#2 会計方針に関する事項（連結）: 過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しています。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/25 14:10