形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～42年
機械装置及び運搬具 2～17年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法2018/06/28 13:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)		当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物・構築物	51千円	建物・構築物	-千円
機械・運搬具	28	機械・運搬具	26

2018/06/28 13:00

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 過年度に取得した資産のうち、有形固定資産の取得価額から控除している国庫補助金等による圧縮記帳額は24,100千円であり、連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物	4,400千円	4,400千円
土地	19,700	19,700

2018/06/28 13:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物・構築物 3～42年
機械・運搬具 2～17年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法2018/06/28 13:00