北陸電話工事(1989)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1365万
- 2009年3月31日 -16.2%
- 1144万
- 2010年3月31日 -11.97%
- 1007万
- 2011年3月31日 -16.17%
- 844万
- 2012年3月31日 -1.52%
- 831万
- 2013年3月31日 +79.43%
- 1492万
- 2014年3月31日 -0.78%
- 1480万
- 2015年3月31日 -18.35%
- 1208万
- 2016年3月31日 +682.01%
- 9452万
- 2017年3月31日 -9.03%
- 8598万
- 2018年3月31日 -10.41%
- 7703万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~42年
機械装置及び運搬具 2~17年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法2018/06/28 13:00 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/28 13:00
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物・構築物 51千円 建物・構築物 -千円 機械・運搬具 28 機械・運搬具 26 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物・構築物 3~42年
機械・運搬具 2~17年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法2018/06/28 13:00