北陸電話工事（1989）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 464万
- 2009年3月31日
- -3880万
- 2010年3月31日
- -3414万
- 2010年12月31日
- -3018万
- 2011年3月31日
- -2801万
- 2011年6月30日 -23.06%
- -3447万
- 2011年9月30日
- -2789万
- 2011年12月31日 -33.71%
- -3729万
- 2012年3月31日
- -2715万
- 2012年6月30日
- -1049万
- 2012年9月30日 -32.55%
- -1390万
- 2012年12月31日
- -891万
- 2013年3月31日
- 2225万
- 2013年6月30日 +33.72%
- 2976万
- 2013年9月30日 +14.7%
- 3413万
- 2013年12月31日 +37.04%
- 4678万
- 2014年3月31日 -5.77%
- 4408万
- 2014年6月30日 +11.94%
- 4934万
- 2014年9月30日 +23.33%
- 6085万
- 2014年12月31日 +11.97%
- 6813万
- 2015年3月31日 +29.29%
- 8809万
- 2015年6月30日 +27.37%
- 1億1221万
- 2015年9月30日 -11.95%
- 9879万
- 2015年12月31日 -5.91%
- 9296万
- 2016年3月31日 -46.56%
- 4968万
- 2016年6月30日 -26.3%
- 3661万
- 2016年9月30日 +29.74%
- 4750万
- 2016年12月31日 +101.84%
- 9588万
- 2017年3月31日 -8.59%
- 8764万
- 2017年6月30日 +21.53%
- 1億651万
- 2017年9月30日 +18.75%
- 1億2648万
- 2017年12月31日 +6.38%
- 1億3455万
- 2018年3月31日 -20.83%
- 1億652万
- 2018年6月30日 +31.91%
- 1億4052万
個別
- 2008年3月31日
- 464万
- 2009年3月31日
- -3880万
- 2010年3月31日
- -3414万
- 2011年3月31日
- -2801万
- 2012年3月31日
- -2715万
- 2013年3月31日
- 2225万
- 2014年3月31日 +98.06%
- 4408万
- 2015年3月31日 +99.85%
- 8809万
- 2016年3月31日 -43.61%
- 4968万
- 2017年3月31日 +76.41%
- 8764万
- 2018年3月31日 +21.55%
- 1億652万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2018/06/28 13:00
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 税効果額 △16,659 △8,287 その他有価証券評価差額金 37,961 18,884 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 13:00
(注)前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △23,005 △24,896 その他有価証券評価差額金 △38,462 △46,749 その他 △192 △163
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 13:00
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △23,005 △24,896 その他有価証券評価差額金 △38,462 △46,749 その他 △13,045 △13,016
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
