細田工務店(1906)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7126万
- 2009年3月31日 -36.8%
- 4503万
- 2010年3月31日 -10.99%
- 4009万
- 2010年12月31日 -91.26%
- 350万
- 2011年3月31日 +37.28%
- 480万
- 2011年6月30日 -25.31%
- 359万
- 2011年9月30日 -51.03%
- 175万
- 2011年12月31日
- -13万
- 2012年3月31日
- 261万
- 2012年6月30日 -78.71%
- 55万
- 2012年9月30日
- -19万
- 2012年12月31日
- 431万
- 2013年3月31日 +125.28%
- 971万
- 2013年6月30日 +7.13%
- 1040万
- 2013年9月30日 +11.34%
- 1158万
- 2013年12月31日 +22.67%
- 1421万
- 2014年3月31日 -24.74%
- 1069万
- 2014年6月30日 +28.74%
- 1377万
- 2014年9月30日 +5.76%
- 1456万
- 2014年12月31日 -0.6%
- 1447万
- 2015年3月31日 +3.43%
- 1497万
- 2015年6月30日 +33.55%
- 2000万
- 2015年9月30日 -25%
- 1500万
- 2015年12月31日 +6.67%
- 1600万
- 2016年3月31日 -68.75%
- 500万
- 2016年6月30日 -60%
- 200万
- 2016年9月30日 +150%
- 500万
- 2016年12月31日 +200%
- 1500万
- 2017年3月31日 -6.67%
- 1400万
- 2017年6月30日 +7.14%
- 1500万
- 2017年9月30日 -13.33%
- 1300万
- 2017年12月31日 +30.77%
- 1700万
- 2018年3月31日 -29.41%
- 1200万
- 2018年6月30日 +8.33%
- 1300万
- 2018年9月30日 +15.38%
- 1500万
- 2018年12月31日 -46.67%
- 800万
- 2019年3月31日 -12.5%
- 700万
- 2019年6月30日 -28.57%
- 500万
- 2019年9月30日 +20%
- 600万
- 2019年12月31日 +16.67%
- 700万
個別
- 2008年3月31日
- 7092万
- 2009年3月31日 -36.49%
- 4503万
- 2010年3月31日 -10.99%
- 4009万
- 2011年3月31日 -88%
- 480万
- 2012年3月31日 -45.69%
- 261万
- 2013年3月31日 +271.9%
- 971万
- 2014年3月31日 +10.13%
- 1069万
- 2015年3月31日 +39.99%
- 1497万
- 2016年3月31日 -66.61%
- 500万
- 2017年3月31日 +180%
- 1400万
- 2018年3月31日 -14.29%
- 1200万
- 2019年3月31日 -33.33%
- 800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2019/06/27 14:31
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 税効果額 △0 0 その他有価証券評価差額金 △1 △5 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/27 14:31
(表示方法の変更)前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △3 △2 繰延税金負債合計 △3 △2
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資有価証券評価損」、「未払事業税」、「定期借地権評価損」、「未払賞与」、「減損損失」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため,前事業年度の注記の組替を行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/27 14:31
(注)1.評価性引当額が179百万円増加しております。これは主に、たな卸資産評価損等の将来減算一時差異が減少前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △3 △2 繰延税金負債合計 △3 △2
した一方で、税務上の繰越欠損金が増加し、これらの回収可能性を検討した結果、評価性引当額を追加的に認識したことによるものであります。