ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 15億2000万
- 2009年3月31日 -12.63%
- 13億2800万
- 2010年3月31日 -23.19%
- 10億2000万
- 2011年3月31日 -28.82%
- 7億2600万
- 2012年3月31日 -28.79%
- 5億1700万
- 2013年3月31日 -5.8%
- 4億8700万
- 2014年3月31日 +34.7%
- 6億5600万
- 2015年3月31日 +26.07%
- 8億2700万
- 2016年3月31日 +39.78%
- 11億5600万
- 2017年3月31日 +10.03%
- 12億7200万
- 2018年3月31日 -4.95%
- 12億900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2018/06/27 16:07
ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~20年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却をしております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法2018/06/27 16:07 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~20年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却をしております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 16:07