構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億5300万
- 2009年3月31日 +0.92%
- 6億5900万
- 2010年3月31日 +1.21%
- 6億6700万
- 2011年3月31日 -0.9%
- 6億6100万
- 2012年3月31日 -8.62%
- 6億400万
- 2013年3月31日 -3.15%
- 5億8500万
- 2014年3月31日 +0.68%
- 5億8900万
- 2015年3月31日 +0.85%
- 5億9400万
- 2016年3月31日 -2.36%
- 5億8000万
- 2017年3月31日 -1.21%
- 5億7300万
- 2018年3月31日 -2.44%
- 5億5900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~20年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却をしております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法2018/06/27 16:07 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2018/06/27 16:07
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 - 15百万円 土地 - 86百万円 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2018/06/27 16:07
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 - 73百万円 機械装置及び運搬具 23百万円 - - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2018/06/27 16:07
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 56百万円 65百万円 機械装置及び運搬具 2百万円 0百万円 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~20年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却をしております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 16:07