- 1868
- 2018/10/10
- 時価
- 648億円
- PER 予
- 16.62倍
- 2010年以降
- 8.44-54.96倍
(2010-2018年) - PBR
- 1.28倍
- 2010年以降
- 0.53-0.99倍
(2010-2018年) - 配当 予
- 0.92%
- ROE 予
- 7.73%
- ROA 予
- 3.07%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三井ホーム(1868)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億
- 2009年3月31日 -33%
- 6700万
- 2010年3月31日 -29.85%
- 4700万
- 2010年12月31日 +138.3%
- 1億1200万
- 2011年3月31日 +66.96%
- 1億8700万
- 2011年6月30日 -6.42%
- 1億7500万
- 2011年9月30日 -4.57%
- 1億6700万
- 2011年12月31日 +2.4%
- 1億7100万
- 2012年3月31日 +5.26%
- 1億8000万
- 2012年6月30日 -3.89%
- 1億7300万
- 2012年9月30日 +9.25%
- 1億8900万
- 2012年12月31日 +25.4%
- 2億3700万
- 2013年3月31日 +71.31%
- 4億600万
- 2013年6月30日 -10.1%
- 3億6500万
- 2013年9月30日 -2.19%
- 3億5700万
- 2013年12月31日 -4.2%
- 3億4200万
- 2014年3月31日 -4.68%
- 3億2600万
- 2014年6月30日 +10.43%
- 3億6000万
- 2014年9月30日 +2.78%
- 3億7000万
- 2014年12月31日 +14.32%
- 4億2300万
- 2015年3月31日 +21.51%
- 5億1400万
- 2015年6月30日 -7.98%
- 4億7300万
- 2015年9月30日 -25.79%
- 3億5100万
- 2015年12月31日 +14.81%
- 4億300万
- 2016年3月31日 +8.93%
- 4億3900万
- 2016年6月30日 -12.3%
- 3億8500万
- 2016年9月30日 -5.97%
- 3億6200万
- 2016年12月31日 +4.14%
- 3億7700万
- 2017年3月31日 +1.33%
- 3億8200万
- 2017年6月30日 +12.3%
- 4億2900万
- 2017年9月30日 +10.26%
- 4億7300万
- 2017年12月31日 +19.87%
- 5億6700万
- 2018年3月31日 +1.41%
- 5億7500万
- 2018年6月30日 +11.65%
- 6億4200万
個別
- 2008年3月31日
- 9900万
- 2009年3月31日 -31.31%
- 6800万
- 2010年3月31日 -29.41%
- 4800万
- 2011年3月31日 +289.58%
- 1億8700万
- 2012年3月31日 -3.74%
- 1億8000万
- 2013年3月31日 +123.33%
- 4億200万
- 2014年3月31日 -19.9%
- 3億2200万
- 2015年3月31日 +58.07%
- 5億900万
- 2016年3月31日 -14.34%
- 4億3600万
- 2017年3月31日 -12.84%
- 3億8000万
- 2018年3月31日 +50.53%
- 5億7200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2018/06/27 16:07
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △82百万円 277百万円 税効果額 26百万円 △85百万円 その他有価証券評価差額金 △55百万円 192百万円 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/27 16:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 前払年金費用 △393百万円 △372百万円 その他有価証券評価差額金 △167百万円 △252百万円 有形固定資産(除去費用) △38百万円 △31百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/27 16:07
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 退職給付に係る資産 △424百万円 △408百万円 その他有価証券評価差額金 △167百万円 △252百万円 圧縮記帳積立金 - △60百万円