車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 15～50年
機械及び装置 6年
車両運搬具・工具器具・備品 5～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3年又は5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 10:54

#2 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
車両運搬具	211千円	1,846千円
土地	-	4,664

2019/06/27 10:54

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(単位:千円)

建物	賃貸用マンションの取得	60,849
車両運搬具	線路メンテナンス工事用大型保線機械の取得	761,400

2.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
3.長期前払費用の( )内は内書きで、前払保険料等であり、減価償却と性格が異なるため、減価償却累計額及び当期償却額には含めておりません。

2019/06/27 10:54

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置 6年
車両運搬具・工具器具・備品 5～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/27 10:54