東邦電気工業の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年9月30日
- -3億3882万
- 2011年3月31日
- 2億2131万
- 2011年9月30日
- -4億5662万
- 2012年3月31日
- 5億1250万
- 2012年9月30日 -66.58%
- 1億7126万
- 2013年3月31日 +605.34%
- 12億802万
- 2013年9月30日 -84.95%
- 1億8174万
- 2014年3月31日 +478.73%
- 10億5182万
- 2014年9月30日
- -7970万
- 2015年3月31日
- 14億6496万
- 2015年9月30日
- -6億2080万
- 2016年3月31日
- 1億658万
- 2016年9月30日
- -7億9935万
- 2017年3月31日
- 4億6783万
- 2017年9月30日 -96.91%
- 1447万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 11億4458万
- 2018年9月30日 -83.57%
- 1億8803万
- 2019年3月31日 +551.35%
- 12億2478万
- 2019年9月30日
- -4億5722万
- 2020年3月31日
- 27億3017万
- 2020年9月30日 -93.16%
- 1億8678万
- 2021年3月31日 +500.22%
- 11億2114万
- 2021年9月30日 -65.4%
- 3億8793万
- 2022年3月31日 +38.38%
- 5億3682万
- 2022年9月30日 -70.78%
- 1億5685万
- 2023年3月31日 +540.78%
- 10億508万
- 2023年9月30日 -44.41%
- 5億5874万
- 2024年3月31日 +237.1%
- 18億8356万
- 2024年9月30日
- -1億3522万
- 2025年3月31日
- 12億8424万
- 2025年9月30日 +27.21%
- 16億3365万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 10:11
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 10:11
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
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