建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成20年10月1日以降に取得したもの
定率法
建物(建物付属設備を除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 9～33年
機械及び装置 2～5年
工具、器具及び備品 2～20年
無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法。2015/12/28 9:46

#2 固定資産売却益の注記

※2.有形固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)	当事業年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物	0千円	―千円
計	0	―

2015/12/28 9:46

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4.固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)	当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物	18,681千円	―千円
機械及び装置	980	―

2015/12/28 9:46

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
(1) 平成20年9月30日以前に取得したもの
主として定額法を採用しております。
(2) 平成20年10月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～33年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2015/12/28 9:46