東光電気工事の資産の部 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 500万
- 2013年9月30日 +80%
- 900万
- 2014年3月31日 -44.44%
- 500万
- 2014年9月30日 -40%
- 300万
- 2015年3月31日 +33.33%
- 400万
- 2015年9月30日 ±0%
- 400万
- 2016年3月31日 +50%
- 600万
- 2016年9月30日 +433.33%
- 3200万
- 2017年3月31日 -34.38%
- 2100万
- 2017年9月30日 +61.9%
- 3400万
- 2018年3月31日 -20.59%
- 2700万
- 2018年9月30日 +29.63%
- 3500万
- 2019年3月31日 +2.86%
- 3600万
- 2019年9月30日 +22.22%
- 4400万
- 2020年3月31日 +4.55%
- 4600万
- 2020年9月30日 +36.96%
- 6300万
- 2021年3月31日 -14.29%
- 5400万
- 2021年9月30日 +22.22%
- 6600万
- 2022年3月31日 -22.73%
- 5100万
- 2022年9月30日 +21.57%
- 6200万
- 2023年3月31日 -17.74%
- 5100万
- 2023年9月30日 +1.96%
- 5200万
- 2024年3月31日 -5.77%
- 4900万
- 2024年9月30日 ±0%
- 4900万
- 2025年3月31日 -8.16%
- 4500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2025/06/27 10:00
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2025/06/27 10:00
3.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 純資産の部の合計額(百万円) 86,079 92,088 純資産の部の合計額から控除する金額(百万円) 636 698 (うち非支配株主持分(百万円)) (636) (698)